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本研究は、日本語教育を主専攻とする学生の日本語教育実習を海外で行う上での海外の教育環境及び資源を調査し、同時に、実習を行う前段階と実施後の実習生の日本語教育実践に関する意識変容を明らかにすることを目的としている。
平成17年度は、本学海外の協定校(タイ、韓国、台湾等)と連携し、各国における初等・中等教育における学習指導要領における日本語の位置づけの分析、及び、高等教育における日本語教育課程、教育法、シラバス、教材などを分析した。また、教育環境やネットワーク環境や教育資源などの現状調査を実施し、諸資料を収集した。また、日本語教育実習の事前・事後の意識変容を調査するための意識調査のフォーマットを設計・作成し、一部地域の機関においてパイロット調査を実施した。
また、日本語教育実習生の意識調査とは別に、内外の日本語教育の教員に対する意識調査のフォーマットを設計・作成し、パイロット調査を行った。
調査は、大きく、日本語教育に関わるビリーフの調査と、教育能力の自己評価に分けて実施した。ビリーフ調査は、日本語を教える側の意識調査であり、教育能力調査は、1)自己意識、2)学習者に対して、3)教材について、4)教案作成について、5)指導技術について、6)授業評価・フィードバックについて、の6項目の調査である。調査にあたっては、被調査機関、被調査者のプライバシー保護、インフォームドコンセントなどに配慮して実施した。
来年度以降も調査を継続的に行い、調査結果をデータベース化するための基礎を構築する予定である。
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