研究課題
基盤研究(C)
金融政策効果を評価するためのシミュレーション・モデルを構築し、不況期の金融緩和政策に関して政策ルールの堅持、最適政策の適宜変更および最適政策の堅持というシナリオを比較分析した結果、経済回復をもっとも早くもたらすのは最適政策の堅持の場合であり、1998-2002年の日本経済の状況を前提とすると、10年程度の堅持が必要となるとの結果を得た。また、貿易収支の悪化が著しい場合には11年程度になると推測される。
すべて 2008 2007 その他
すべて 雑誌論文 (3件)
成城大学「経済研究」 180巻
ページ: 1-22
成城大学「経済研究」 174巻
ページ: 29-547
成城大学「経済研究」 185巻(7月刊行予定)