研究課題
基盤研究(C)
1.具体的内容企業が組織変革のために行う多様な施策が従業員の意識や行動に与える影響を明らかにするために、3つの調査を行った。それらは、(1)CI活動に着目し国内企業対象のアンケート調査(H18:郵送)とインタビュー調査(H17・18)、(2)同アメリカ企業対象のアンケート調査(H18:メール、H18:郵送)、(3)意識や行動変革に着目した国内企業対象・岡山県下企業対象のアンケート・インタビュー調査(H19)である。(1)からは、1986・96年調査時と比較して、CI活動の施策としての限界が露呈し、意識や行動変革と関連づけて行われることはやや後退し、アメリカから導入時の様相を呈しつつあることが判明した。その一方で、施策として定着しつつあることも判明した。(2)については、返答が少数(各々、4と1返信)であり分析にいたっていない。(3)からは、企業が多様な施策を、多様なやり方や意図の下に行っていることが判明した。とくに人事施策については、新資格制度や成果主義的な評価が強く効果を示し、組織構造施策については、内部の事業部制導入や部課の新設等が強く効果を示していることが判明した。なお、これらについては松田(2000)の指摘と大きな変化はない。しかし、それらの関連性の程度や成果の追跡等についてはまだ調査・分析が不十分である。以上は、論文および報告書にて公表している。2.意義・重要性等(1)組織変革行動(CI活動)について、企業の行動は、そのプロセスが理論的な様相を呈している。それは経年(1986・1996・2006)調査からも明らかである。しかし、その有効性については、定着ととともに、導入時の効果期待にもどりつつある。(2)さらに従業員の意識や行動変革について、企業は多様な形で取り組みを行っている。また、人事施策や組織構造施策は、程度の問題はあるが、変革の推進や定着に大きな影響を与えており、現場での認識も強いことが確認できている。ただし、さらなる関連性や実践的なプログラム構築等については、課題が残っている。
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岡山大学経済学会雑誌 40
ページ: 40-58
Okayama Economic Review Vol. 40, No. 1
岡山大学経済学会雑誌 39
ページ: 23-46
Okayama Economic Review Vol. 39, No. 1
