研究課題
基盤研究(C)
1.平成17年から平成19年度までの3年間の提出論文等の研究成果は、学術論文5編、小論文2編、さらに学会報告に求められた予稿集論文2編である。口頭報告では、同じく3カ年に合計5回、うち海外での報告1回、韓国商業教育学会(現経営教育学会)での学会報告を行った。国内での学会報告は、経営関連学会2回、インターンシップ関連の学会1回である。この間実施した海外現地調査は3回、研究実施計画にそって各年度に1回ずつ実施した。2.これらの研究活動で最も重点を置いたものは、ドイツにおけるNEET防止対策とすでにNEET層として若年失業者化しているもの対象の救済・助成施策である。それらは、研究目的である「若年者職業観意識開発」研究にとって最も適切な内容をしている。ドイツでは中等教育I段階修了以前に多様な職業準備教育を実施しており、その準備教育、職業前段階教育の内容がいずれのものでも、結局「実習授業」「インターンシップ授業」によって大きな成果を上げている。これらの職業観意識開発を目的とする学校教育での授業は、ドイツの職業教育の基盤となるデユアルシステム職業教育を中心に打ち立てられている。つまりこのデユアルシステム職業教育の適正・順調な遂行を実現するために数々の施策が行われているのである。いかに学校生徒をこのデユアルシステムでの職業訓練に送り込むか、いかにこのシステムでの落伍者を救済するか、それらはいずれもNEET層防止に直接結びつくものとして認識され対応している。この点、わが国が学ぶべき課題は少なくないといわなければならないがその最たるものが、企業による受け入れ態勢と連携である。ドイツでは職業教育の始めから終わりまで企業実習が大きな機能を有するという歴史と伝統に支えられた企業文化が形成されているのである。
すべて 2008 2007 2006 2005 その他
すべて 雑誌論文 (14件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (10件)
日本インターンシップ学会論集 第11号
Bulletin of the Japan Society of Internship 11
ページ: 59-64
桜美林大学産業研究所年報 第25号
ページ: 143-170
産研通信 NO.70
ページ: 1-5
Journal of " Industrial Research Center at J. F. Oberlin University 25
桜美林エコノミックス 第53号
ページ: 101-112
経営行動研究学会年報 第15号
ページ: 78-83
産研通信 NO.68
ページ: 5-10
Journal of "Obirin Economics" 53
Journal of" Keieikoudou Kenkyuugakkai" 15
Letter of "Industrial Research Center at J. F. Oberlin University 68
Research Report for Internship Program at Universities with International Comparison ed. by Industrial Research Center at J. F. Oberlin University
ページ: 45-60
大学インターンシップの国際比較研究 報告書
Letter of "Industrial Research Center 70