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適応指導教室の連携において、外部の重要な担い手である全国の公立中学校250校を無作為に抽出し、教諭、養護教諭、スクールカウンセラーを対象に、適応指導教室についてどのように理解されているか、連携の実態はどのようになっているか、またどのような連携を求めているかということについて郵送法によるアンケート調査を実施した。
その結果、教諭、養護教諭、スクールカウンセラー、いずれの職種においても適応指導教室についての理解が不足していた。適応指導教室の運営方針、指導内容等について特に顕著であった。また、適応指導教室との4月からのこの1年間の連携状況についてみると、きわめて少なく、このことが理解不足につながっていることが推測される。一方、連携のあり方については、いずれの職種においても、密接な連携を求めていることが明らかとなった。
さらに、回答者の連携に関する自由記述をみると、まずは適応指導教室と中学校の連絡会等の設置をすることで、お互いの存在を理解し、情報交換を行うというスタート地点に立つことから始まるというものが多く、現状では適応指導教室が学校現場とは遊離した形で運営されていることが推察される。
このことは、昨年度実施した適応指導教室の指導者を対象としたアンケート調査でも、同様の意見が挙がっており、両者の遊離を埋めるため、あるいは仲介をとるべく、上部組織の各市町村の教育委員会による連絡協議会等の推進が必要であることが言えよう。
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