| 研究概要 |
1.国内では,東京都内で若者自立支援を行うNPOで活動する支援者たちとの意見交換ならびにいくつかの関連資料・統計の収集をおこなった。
2 2007年度は代表者が4月から英国にて在外研究を開始したため,主要には欧州地域内で研究活動を行った。本研究資金にて参加した,国際会議は以下の通りである。
(1)Work with Young People〜Advancing Theory, Policy and Practice(英国,レスター大学),(2)4th Centre for Researching Lifelong Learning International Conference(英国,スターリング大学),(3)2007 Britishi Educational Research Association Annual Conference(英国,ロンドン大学),(4)5th European Society for Research on the Education of Adults research conference(スペイン,セビリア大学),(5)The 2007 Annual Conflerence of the European Society of Criminology(イタリア,ボローニャ大学),(6)International Congress on Social Capital and Networks of Trust(フィンランド,ユヴァスキュラ大学)。うち,(4)では代表者自身も本研究に関連する報告を行った。この他会議前後に,参加者もしくは開催地地域に居住する研究者からのヒアリングも行い,これらの活動を通して得た知見の一端は,研究発表欄の「日本と欧州もしくは英国の若者支援」に表した。
とりわけ本研究との関連では,英国始め欧州各国でも,若者の社会参加支援の原理,方法面が概して「個人化」「就業重点化」志向を強めつあるが,これが社会階層との関連を色濃くもつ移行期の分極化というあらたな事態のなかで,果たして有効な枠組みであるのか否か,今後の検討に関心が喚起された。またこの文脈で,あらためてユースワーク,とりわけデタッチド・ユースワークの有する意義に関心を喚起された。
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