| 研究概要 |
本研究の目的は,性能設計の実現を目指して,構造物の変形性能に基づく実用的な耐震信頼性設計法・評価法を構築することである。構造物の応答評価については,近年では計算機の発達により,実地震動に対する多層骨組や弾塑性一質点系の最大変位応答は時刻歴応答解析により評価することができるが,ある特定の地震動に対する時刻歴応答解析結果は,一つの特解にすぎず,解に一般性を持たせることは難しい。耐震性能を包括的に評価するには多数の解析が必要となり,耐震性能評価に適用するには現実的ではない。近年では,限界耐力計算における上部構造の応答評価法や,Cornell ＆ Lucoの手法,その他,研究代表者らによるIMPなど多層骨組の簡便な応答評価手法が提案されているが,これらには,当然ながら評価誤差を伴うものであり,構造物の性能評価においては,適用する応答評価手法の精度を考慮する必要が有る。
本年度は,構造物の変形性能評価において基本的な尺度である最大層間変形角に着目し,目標性能水準を再現期間r年の値とし,設計した建物の信頼性を評価化する手法として,簡易最大変位応答評価法を用い,応答評価誤差を適宜考慮しながら再現期間r年の応答を評価する手法(詳細法)を提案し,評価例を用いてその適用性を検討した。さらに,より簡便な耐震性能評価法として,再現期間r年の一様ハザードスペクトルを地震動強さとし,地震ハザード,簡易応答評価手法の評価誤差,および目標性能水準に応じた安全率により耐震信頼性を評価する簡便法を提案し,評価例を示しながら手法の適用性について検討した。この安全率は,根拠の不明確な重要度係数等と異なって,耐震性能水準が定量的に表現されるため,対費用効果がより明確となり,耐震改修や耐震性能の高い構造物を建設することへの動機付けともなる。
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