研究課題
28℃オフィスをはじめとする将来のパーソナル対応の空調技術の設計、開発に役立てるため、温熱・音・光に関するさまざまな環境制御技術を採用した「先進的なオフィス」と「移転前のオフィス」との比較を通して、各制御技術や空間の構成が、執務者の温熱快適性、知的生産性の向上にどのように寄与しているのかを評価した。平面温度分布において、移転前オフィスは空調システムの制御方式と負荷特性により、終日30〜45分間隔で温度の変動がみられた。それに対し、移転後オフィスは概ね一定に温度が保たれていた。しかし、時間の経過に伴い室内の温度の低下がみられた。PMV(予測温冷感申告)の結果ては、移転前オフィスは約0.3の振幅かあるのに対し、移転後オフィスは安定して概ね0.5以下の範囲の値てあって。PPD(予測不満足者率)においても、移転前オフィスは最大7%の幅で振幅していたが、移転後オフィスでは概ね10%以下の値になった。執務者全体アンケートにおいて、移転後オフィスではどの申告結果に対しても肯定的な申告をした執務者の割合が増加していた。移転後オフィスでは作業を損なう障害を「温熱環境」と申告した割合が減少し、その分増加した環境要因は「光環境」と「音環境」であった。これらの結果により、温熱環境においては移転後オフィスの方か心理的に快適な空間であることが分かった。代表被験者アンケートからは、プロダクティビティ評価の結果について示した。WPP低下率は移転前後て約半分に減少しており、移転後オフィスにおいてWPPの向上がみられる結果となった。自覚症状しらべは、移転前後で平均総訴え率は16.1%減少し、移転前オフィスは一般型、移転後オフィスは精神作業・夜勤型であることが分かった。この群間関係の違いから、移転後オフィスは移転前オフィスよりも生産疲労が進んでいる結果になった。
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