研究課題
基盤研究(C)
本研究は、人口減少、高齢化に直面している我が国の都市地域における持続可能な都市形態について、都市形態論、都市空間論の視点から明らかにすることを目的としている。(1)我が国および西欧の都市形態論にかかわる理論、研究、論争をコンパクトシティ論も軸に整理・検討した。日本とヨーロッパにおいて、文献、現地調査によって都市再生と都市形態・都市圏計画との関連性を、都市圏計画と政策、複合機能・環境共生型の再生事業、居住地再生などを対象に調査した。(2)国土レベルにおける、知識基盤サービス産業の立地特性と地域空間構造との関連性を、統計解析により明らかにし、いくつかの類似したグループを抽出できた。(3)統計データを用いて、名古屋都市圏の都市空間構造を解析し、中心性、成長性、成熟性などの特徴によって、都市類型化を行った。また、名古屋市の都市空間構造の特性を、人口・家族・住宅などの国勢調査データとパーソントリップ調査データを用いて、小学校区レベルで多変量解析によって類型化を行った。(4)人口減少、高齢化が進む名古屋都市圏の郊外団地の実態を、空き地空き家に着目して調査した。可児市、多治見市の住宅団地(入居開始後20年以上経過した約40地区)を対象に、空き地空き家の所在、利用状況、団地の開発時期、規模、立地条件、住環境水準、人口動向、地価動向を把握・解析した。主要な住宅団地の将来人口予測を行った。さらに、典型的な住宅団地の住民アンケート調査を実施した。広島都市圏においても、典型的な住宅団地の実態調査を行った。(5)以上のような調査研究を元に、人ロ減少と急速な高齢化を迎える我が国における持続可能な都市形態のあり方を総合的に考察・検討した。研究成果は、2007年12月に単著『コンパクトシティの計画とデザイン』として学芸出版社から出版した。
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地域開発 VOL522
ページ: 2-8
都市情報学研究 No.13
ページ: 33-48
都市計画論文集 No.43-1
ページ: 51-59
ページ: 19-32
日本建築学会東海支部 No.46
ページ: 633-636
Urban Science Studies No.13
ページ: 19-31
ページ: 33-47
Journal of City Planning of Japan. No.43-1
UPE7, 7th International Conference on Urban Planning and Environment, Bangkok
ページ: 1-12
商工ジャーナル 387号
ページ: 46-49
都市情報学研究 No.12
ページ: 53-62
自治フォーラム Vol.572
ページ: 13-18
松山大学 地域研究ジャーナル 第17号
ページ: 2-29
日本建築学会大会PD資料
ページ: 51-54
地域開発 Vol516
ページ: 10-15
日本不動産学会誌 82
ページ: 14-21
Urban Science Studies No.12
グローバルネット 181号
ページ: 2-3
アーバン・アドバーンス No.38,2006年1月号
ページ: 13-22
会報・あいち 2006年第10号
ページ: 17-20
地域開発 Vol.488
ページ: 50-56
住宅総合研究財団研究論文集 No.32
ページ: 57-68
区画整理 2006年7月号
ページ: 6-17
都市住宅学 55号
ページ: 70-75
中央会あいち No.663
SRI No.83
ページ: 16-28
都市情報学研究 No.11
ページ: 47-56
CHIKAI No.293
ページ: 18-19
Urban Science Studies No.11
Urban Housing Sciences No.55
平成17年度都市計画学会論文集 No.40-3
ページ: 61-66
名城大学総合研究所紀要 No.10
ページ: 91-96
ページ: 56-61
産業立地 2005年11月号
ページ: 9-14
地域づくり 2005年12月号
ページ: 27-29
(社)都市計画学会中国四国支部都市計画研究講演集 3
ページ: 1-6
principal Japanese cities, Architectural Press
ページ: 444(311-33
Bulletin of Research Institute of Meijo University No.10
Journal of the City Planning Institute of Japan(October) No.40-3