| 研究課題/領域番号 |
17591205
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 藍野大学 |
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研究代表者 |
橋本 大彦 藍野大学, 医療保健学部, 教授 (90292911)
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| 研究分担者 |
村瀬 聡美 名古屋大学, 発達心理精神科学教育研究センター, 助教授 (30335020)
野邑 健二 名古屋大学, 医学部附属病院, 助手 (50345899)
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| キーワード | 自閉症 / 広汎性発達障害 / 発生率 / 評価尺度 |
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| 研究概要 |
本年度に計画されていた内容は、長野県飯田市・伊奈地区の未就学児童を対象として、1歳6ヶ月健康診査、3歳児健康診査、療育センターでの療育相談、精密健康診査、学校での医療相談を通じて、評価尺度の検討、ケースの抽出、年齢群間の発生頻度の比較検討を行うというものであった。
このうち、平成17年度までに行い得たのは、以下の2点である。
1)計画通り月2回以上の現地訪問を行い、養護学校、療育センターにおいて、行動評価尺度について、職員と親それぞれから得られた結果について、評価者間一致率を検討した。
2)1歳6ヶ月健康診査と3歳児健康診査において、精神発達の問題のあるケースの把握を行いつつ、EITQの約100項目について、保健師が親に依頼し、評価項目の妥当性について検討した。
この結果、CHAT-J, IBC-R、改訂行動質問票(45項目版)のうち、前2者については実施に関する支障はないものの、改訂行動質問票については親と職員との間での一致率が極端に低くなる場合があることが判明した。また、EITQによって幼児期の行動特性を健診会場で把握することについては、100項目の実施では当初計画より時間がかかりすぎ、親の負担が大きいことと、協力してくれている間の児の安全確保の面からも問題があると考えられたため、新たに作成することを計画することとなった。
なお、軽度のものも含め何らかの精神・運動発達上の問題が健診会場で疑われた児の頻度は15%前後であり、これは複数の医師の間で一致する数字であった。また、就学までに市の療育センターに紹介されてくる児の頻度ともほぼ一致していた。
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