研究課題
今年度は主に疫学的解析をおこなった。まず、子宮頚癌の放射線治療後発生した2次がんのリスクを検討した。対象は、1961年から1986年に放射線治療を施行した子宮頚癌2167名である。放射線単独治療群が1702名(平均60歳)、術後放射線治療群は465名(平均49歳)であった。治療後の追跡調査から再発・転移の有無、有害反応、2次がん、生死、死因などの情報を得た。追跡不明は60名,死因不明は82名であった.自然発生癌の期待値は、大阪府立成人病センター調査部作成の癌罹患率全国推計値を利用し,2次がんの相対リスクは,人年法を用いて求めた。10年生存者は1063名、20年生存者は717名、30年生存者は245名であった。2,167名の合計は25,771人年であった。計210名の2次がんの発生が認められた.全例の相対リスクは1.24(95%信頼区間:1.08-1.42)であった.これまでの欧米人を対象とした調査では10-30%のリスクが増加することが報告されているが、本研究により類似したリスクが日本人でもみられることが明らかとなった。2次がん全体の累積発生頻度は、15年で10.9%、25年で19.8%であった。累積発生頻度についてはこれまでに国際的報告がなく、放射線治療後の長期経過観察における2次がんスクリーニングの重要性が明らかとなった。さらに、高い線量を投与された骨盤内発生2次がんについて検討すると。骨盤部発生2次がんは39名に認められ全患者の1.8%、5年生存者の2.7%であった。累積発生頻度は、15年で2.0%、25年で3.9%であった。発生部位は、直腸7名、膀胱5名、白血病6名、骨軟部10名、子宮体部7名、卵巣4名で、病理組織学的には肉腫が12名含まれていた。2次がん診断までの期間は平均14.6年で、肉腫や白血病では癌腫に比べて有意に短かった。次年度では、これら骨盤内発生した2次がん組織におけるp53遺伝子変異の有無、慢性炎症や低酸素状態に影響を受ける各種蛋白の発現およびDNAのメチル化を1次がん組織と比較することで放射線による2次がん発生に関わる分子機構の特徴(radiation signature)を解明する予定である。
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Expert Review of Anticancer Therapy 6・1
ページ: 49-57
Gynecologic Oncology (In press)
Clinical Cancer Research (In press)
International Journal of Gynecological Cancer 16・1
ページ: 306-311
Austral-Asian Journal of Cancer 4・4
ページ: 201-204
Mutation Research 588・12
ページ: 1-6
Magnetic Resonance in Medical Sciences 4・4
ページ: 197-201
