| 研究分担者 |
渡辺 公三 立命館大学, 大学院・先端総合学術研究科, 教授 (70159242)
MONTE Cassim 立命館アジア太平洋大学, アジア太平洋学部, 教授 (70268142)
池本 幸生 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (20222911)
立岩 真也 立命館大学, 大学院・先端総合学術研究科, 教授 (30222110)
松井 範惇 山口大学, 大学院・東アジア研究科, 教授 (50278438)
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| 研究概要 |
2004年9月イタリア・パビアで開催されたHDCA(人間開発とケイパビリティ学会)の理事会会議(理事長アマルティア・セン)で、2008年9月、第8回国際ケイパビリティ・コンファレンスを日本で開催することが、本企画調査の申請者を通じて要請された。
本企画調査の目的は、この要請を受けて、コンファレンスの開催準備に着手すること、具体的には、HDCAの理事会メンバー及び国内の他研究機関の協力者が一同に会する国際研究集会を、2006年10月28-30日に同大学で開催することにあった。
国際研究集会では、合計14名の海外招聘者を迎えて、第8回コンファレンスの共通テーマの絞込み・論点整理、分科会の設定、招待講演者の選出に向けて、シンポジウム「倫理・法・経済:不正義に抗して」ならびに2つのテーマ別研究会が実施された。
シンポジウムでは、アマルティア・センによる基調報告、マーサ・ヌスバウム,ジョン・ブルーム,フィリップ・ペティット,プレサンタ・パタナイク,マルセル・ヘナフ,デヴィット・エストルンド,後藤玲子による理論的な研究報告がなされ,テーマ別研究会では、HDCA(人間開発とケイパビリティ学会)の若手リーダーたちによる実証的な研究報告がなされた。
ホームページ、京都新聞、経済セミナーなどを通じて、一般公開されたため、全国からおよそ述べ1000人の参加者が集い、不正義に抗するという観点から経済学の有効性を吟味し、その枠組みを広げるというテーマの重要性が広く共有された。
成果の一部は、別表のとおり、報告書・学術雑誌などを通じて、公表されたが、現在、Cambridge University Pressならびに晃洋書房からそれぞれ英語と日本語で、成果を公表する準備を進めている。以上、本企画は、2008年に開催予定の国際ケイパビリティ・コンファレンスを内実ともに高めるうえで大きく貢献した。研究費補助に心から感謝したい。
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