| 研究概要 |
わが国の妊産婦に対する家庭訪問指導の効果については、条件を統制し、かつ具体的な評価指標を用いての評価研究はされていない。
本研究は産褥早期の母親の育児負担感を軽減するために、家庭訪問による育児支援システムを強化・再構築する目的で、訪問指導条件を統制することによる指導効果を、受け手である母親側の満足度、outcome評価から比較し、新システム構築の可能性を探ろうとするものであるが、本年度は看護専門職による訪問指導のoutcome評価のための条件設定をおこなうとともに、そもそも母親の育児負担感がどの程度のものであるかの測定を試みた。
(1)訪問指導の最適形態(訪問時期、訪問回数)を文献や資料等から検討した。
その結果、訪問時期は、産褥14日以前に1回訪問のグループ、産褥14日以前と産褥60日以前に各1回、合計2回のグループを設定した。
(2)家庭訪問の効果の評価時期を決定した。
識者を交えての検討の末に、評価時期は訪問前と訪問後1週間以内に母親のストレスを測定することとした。また、コントロールとして、訪問を希望しなかった母親のその理由とストレスを測定することとした。
(3)出産後の母親のストレスを測定した。
母親のストレスを、生理学的および心理学的指標により測定した。前者は唾液中の分泌型免疫グロブリンAおよびコルチゾール、後者はSTAI、育児負担感の自覚を出産後1,2,4,8,12週と経時的に測定した。所属機関の倫理委員会の承認に時間がかかり、H18年3月現在で15例の収集に留まっている。唾液の分析とデータ入力は終わっているが、相互の関連についての検討にまで至っていない。今後30〜40例の追加を考えているが、次年度に繰り越したい。
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