| 研究概要 |
本研究課題の目的は,高齢者を対象とした包括的環境調査票を開発し,その開発した調査票を用いて,高齢者の主観的QOL(主に生活満足感)に関与する環境要因を抽出することである.この目的を達成するため,本年度は以下の研究活動を実施したので報告する.
1.文献研究による包括的環境調査票の項目プールの作成
医中誌Webを用い,1995年から2005年に発表された原著論文を対象に「高齢者」,「環境」,「QOL」に関する統制語検索を実施した結果,27編の文献が得られ,その中でQOLと環境要因の関連性が量的・質的に検討されていた12編を分析対象とした.対象文献より,高齢者のQOLに関連する環境要因を探索したところ71枚のラベルが得られ,KJ法を用いて整理した結果,「社会的要因」,「物理的要因」,「制度的要因」,「情報的要因」,「宗教的要因」という5つのカテゴリに分類された.また,これらの下位カテゴリ名称である16項目が包括的環境調査票の項目として抽出された.
2.文献研究によって抽出された項目の内容的妥当性の検討
KJ法によって抽出された環境要因の内容的妥当性を検討するために,質的手法であるNominal group techniqueを用いて,高齢者間の同意の程度を判定した.対象は広島県在住の通所リハビリテーションを利用している高齢者で,検討会議に参加可能な能力があり,研究の主旨に同意した7名であった(平均77.7±7.54歳).この対象者間で5段階のリカートスケールを用い,環境要因16項目の必要度を検討したところ,全ての項目が高齢者に必要な環境要因として同意された.平均同意度は最も高い項目で5.0,最も低い項目が4.1であった.
次年度は,東京都在住の高齢者においても環境要因の内容的妥当性を検討する.それらの結果から包括的環境調査票の暫定版を作成し,全国の高齢者に対し調査研究を実施する予定である.
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