|
エネルギー・環境問題は21世紀の大きな社会問題の1つであり、科学・技術と社会の関連を深く考える必要がある問題である。これらの問題に対する一般市民の問題意識の向上が叫ばれており、学校教育からの有効なアプローチが期待されているが、現状では、様々な教育手法が模索されている段階である。本研究では、学習者間で問題を話し合うことにより問題意識を高めるために「グループ議論」に着目し、議論のコーディネータの役割を果たす人間に対して、議論のコーディネートを支援する手法の提案を目指し、ファシリテータが、議論の進行状況を容易に把握でき、議論の調整が必要な場面の認識を行なうための支援方法の提案、および提案方法を用いたコンピュータシステムの開発を目的とする。
昨年度は、実際のグループ議論のデータを基に、教育に向けた議論評価手法の分析を行ない、教育分野を対象とした、議論評価支援ツールの設計と開発を行い、開発したソフトウェアを用いた被験者実験を行った。
本年度は、昨年度開発した、コンピュータを用いた議論評価支援ツールを用いた実験結果に基づき、教育支援ソフトウェアとしての検討を深めた。
具体的には、以下の点を中心に、検討した。
(1)10人程度の大学を対象とした被験者実験の結果より、評価支援ツールとしての対象者の検討
(2)議論を行うた授業を担当している、大学教員を対象とした被験者実験の結果より、評価支援ツールとしての実用性の検討
(3)議論評価支援ツールとしての、改良点の検討
|
