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前年収集したデータを用いて、デジタル・ディバイドの構造にかんする分析を行った。主な成果は論文「日本におけるデジタル格差の構造-2006年『情報ツール利用調査』の結果から-」(秋吉美都.2007.『専修社会学』19号1-9頁)に報告している。また、2006年11月の日独先端科学シンポジウムでも口頭での報告を行った。2001年のデータを用いた先行研究によって、日本ではインターネットの利用にかんしてジェンダー間の格差が認められることが知られていたが、本研究においては2006年においても2001年と同様の格差の構造が認められることが確認された。携帯電話の利用にかんしてはジェンダーなどのデモグラフィック属性や社会経済的地位による差があまり無いのに対し、パソコンの利用にはデモグラフィック属性および社会経済的地位が関係していることが確認された。
また、先行研究では明らかにされていなかったパソコン利用と携帯電話利用との関係が明らかになった。本研究では、パソコンと携帯電話の両方でインターネットを活用する層と、ネット利用を専ら携帯電話に限る層の間には、ジェンダー、学歴、年収、雇用形態などに顕著な差異が認められた。女性や低学歴層、低収入層、非正規雇用労働者の間には、パソコンを利用せず、携帯電話を介してネットを利用する傾向が強い。また、パソコン利用は読書と相関するが、携帯利用には読書との相関はほとんど認められない。
本研究では、利用される情報機器と利用されるコンテンツの種類の関係についても検討した。その結果、パソコンは生産的活動と娯楽の双方に用いられる傾向があるのに対し、携帯電話は生産的活動に用いられることはあまりないことが明らかになった。総じて本研究では、社会全体のネット利用の普及度が上昇しても、情報技術のアクセスと利用における格差は容易には解消されない状況であることが見出された。
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