| 研究概要 |
HIV陽性者への訪問看護の現状を把握するために、全国の訪問看護ステーションに対する調査を行った。
【調査1】対象:(社団)全国訪問看護事業協会のHPに公開されている訪問看護ステーション3,539施設の看護責任者。方法:調査の主旨や目的、情報の厳守等を示し、平成18年4月現在でのHIV陽性者への訪問看護経験の有無と、今後の調査協力の意思を確認した。結果:1,666施設から回答を得た(回収率47.1%)。HIV経験のある施設は41施設(2.5%)であり、そのうち今後の調査協力の意思を示したのは27施設であった。
【調査2】対象:調査1で明らかになった27施設の看護管理者。方法:本調査の主旨や目的、情報の厳守等を記した文書と、無記名の自記式質問紙、返信用封筒を郵送した。質問紙は前年度の面接調査から抽出された項目を中心に構成した。結果:回収した回答は18施設(66.7%)、有効回答は17施設(63.0%)であった。約半数がHIV陽性者への訪問看護に関して情報交換の場がないとし、90%以上の施設が情報交換の必要性があるとしていた。また、訪問看護を開始する際に迷いを感じた施設は約半数であり、その理由としてはHIVに関する知識不足をあげた施設が最も多かった(約90%)。
【調査3】対象:全国の訪問看護ステーション1,000施設の看護管理者。調査1で用いたリストから、HIV陽性者への訪問看護経験のある施設や調査協力拒否を示し施設名が特定できる施設など140施設を除外した3,399施設から無作為抽出した。方法:本調査の主旨や目的、情報の厳守等を記した文書と、無記名の自記式質問紙、返信用封筒を郵送した。質問紙は調査2と同様に構成した。結果:約400施設から回答を得た(回収率約40%)。内容は現在分析中である。
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