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平成17年度の研究実績は以下の通りである。
平成17年に実施した170名へのITを用いた個別対応型の性感染症予防教育プログラムの介入前後の質問紙調査の比較を行ったところ、介人後は介人前と比較して性感染症予防に対する知識の向上、予防行動への負担感の減少、正しい性感染症感染リスク認知の向上が見られた。このプログラムでは予防行動の変容段階、各自の行動リスクに応じたフィードバックを自動的に提供する仕組みを導入しており、ITを用いた性感染症予防行動への行動変容支援においては、行動の変容段階、各自の行動リスクに応じたフィードバックを提供することは有効であることが考えられた。またITを利用する若者女性456名への性行動調査、170名を対象者とした性感染症予防行動と関連因子に関する調査データを分析し、コンドーム使用行動の複数の予測要因を明らかにし、性感染症の予防行動の変容段階別に予防行動への負担感や行動への自己効力が異なることが明らかとなった。この結果は本研究において開発するプログラム案に反映させている。
文献検討により海外で実施された喫煙行動、アルコール使用行動に焦点をあてたITを用いた予防介入プロジェクトにおいても行動の変容段階に応じたアドバイス提供機能を持つ行動変容支援プログラムの有効性が示唆されており、本研究において用いるプログラムにおいても導入することとした。ただし海外でも目標とする行動の定着度まで評価を実施している研究は少なく、本研究では事後の評価を取り入れるプログラム構成とした。最終的な本研究において用いる複数のリスク行動(性感染症予防、禁煙、不適切なアルコール飲用予防)に焦点を当てた予防教育プログラムの構成を事前評価、行動のリスクアセスメント、アセスメントに応じたフィードバック提供、プログラム体験、事後評価、追跡評価の計6段階からなるものとし、本年度では下案を完成させた。
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