| 研究課題/領域番号 |
17H00773
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| 研究機関 | 国立歴史民俗博物館 |
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研究代表者 |
後藤 真 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (90507138)
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| 研究分担者 |
高田 良宏 金沢大学, 総合メディア基盤センター, 准教授 (30251911)
坂本 稔 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 教授 (60270401)
内田 順子 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (60321543)
岡田 義広 九州大学, 附属図書館, 教授 (70250488)
関野 樹 国際日本文化研究センター, 総合情報発信室, 教授 (70353448)
山田 太造 東京大学, 史料編纂所, 助教 (70413937)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 人文情報学 / 歴史情報学 / デジタルアーカイブ |
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| 研究実績の概要 |
IIIFにかかわるデジタル・アーカイブシステムを構築し、公開した。前年度までに構築していたIIIFのシステムは相互運用性等を確保するという観点からの成果を上げていた。しかし、一方で人文系の研究者など、情報技術の専門ではないユーザからの閲覧という観点からは、そもそもIIIFのビューアのみでは決して快適ではないという課題があった。IIIFとRDFおよびTEIの連携という観点において、まずはこれを解決すべきと考え、閲覧を容易にするとともに、目録に加え画像にもランディングページを作成することで、両者の連携についても容易なものとした。また、歴史資料の活用の際に課題となっている、データ粒度の問題の一つも、この成果により道筋をつけることができたと考える。この一点ごとの「デジタルアーカイブ」と、関連したシステムの組み合わせにより、さまざまなニーズの研究者に対応するための、データプラットフォーム構築のためのシステム設計への着想も、あわせて得ることができた。
メタデータの検討に関しても、既存の有力なデジタルアーカイブシステムの検討をベースにした、集中的な検証を実施した。融通の利くデータ構造と、特に情報系の研究者にとって利活用可能なしくみのバランスを考え、あらたなしくみの可能性について検討を行った。具体的にはSchema.orgのしくみを基本とし、これ以外のメタデータを組み合わせるという手法を検討することが、現実的な解決方法であると考えた。
また、TEIについても検証の終了を終え、実装への準備を整えた。
これらの研究成果については、DH2019などの国際会議で発表を行い、国内外へと広く公開した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の目的である「研究に使う」という観点において、検討とシステム構築全体が順調に進んでおり、2019年度については、概ね順調に進展したといえる。特に、粒度の細かい、かつ研究者にとって人の閲覧と、マシンリーダブルの両方を統合的に運用できるような仕組みを作り上げた点は、重要な進展である。これにより、さらに研究に使えるデータ群のあり方の検討が行えるようになった。メタデータについても、これまでのデジタルアーカイブの成果を元とした、歴史資料に関するメタデータのありようについて、検討ができた。
当初想定していた「実態として何が困難であるか」についての検証が進んだともいえ、大きな成果をあげることができた。
テキストデータに関しても、最終年度に実装可能な水準にまでたどり着き、最終年度にはシステムの構築に進むことができる。
そして、これらの成果を国際会議等で展開することもできた。DH2019でも成果を発表することができ、また、国内外の研究会等での学会発表及び論文の成稿へもつなげることができており、この点でも、概ね順調に進んでいると言える。
課題としては、最後に残ったテキストデータと、メタデータのリンクの検討がさらに求められる点である。先行研究により、テキストデータとIIIFの連携は成功の例がある。また、当然技術的にはテキストデータと目録をつなぐことは容易であるが、実際の運用及び研究への利用という観点からはさらなる検証が必要であり、この点についてはさらに重点的な検証が必要と考える。また、新型コロナウイルスの影響により、最終的な成果発表の場が限られるであろう点も、今後の課題となる。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度であるため、研究の総まとめを行うとともに、テキストデータに関する実装を行い、運用レベルにおける画像・テキスト・目録の一体運用分析を実施し、歴史研究に利用可能なデータモデルの完成を目指す。また、成果については、論文及び学会発表を予定する。ただし、新型コロナウイルスによる影響が見通せない部分もあるため、とりわけ国際会議等については、実現可能性を含めて再検討が迫られている。すでに本研究成果の一部を発表する予定であり、査読を通過した国際会議について、中止が決まるなど、計画が見通しにくい状況が継続しているため、状況の変化には柔軟に対応できるような、体制を整える。
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