| 研究課題/領域番号 |
17H00947
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
埴淵 知哉 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (40460589)
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| 研究分担者 |
村中 亮夫 立命館大学, 文学部, 准教授 (10434713)
矢部 直人 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 准教授 (10534068)
中谷 友樹 東北大学, 環境科学研究科, 教授 (20298722)
保田 時男 関西大学, 社会学部, 教授 (70388388)
山内 昌和 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 准教授 (90415828)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 統計調査 / インターネット調査 / マルチレベルデータ / 社会調査法 / 国勢調査 |
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| 研究実績の概要 |
最終年度となる今年度は、2020年秋に実施した本調査「都市的ライフスタイルの選好に関する地理的社会調査（GULP）」の集計・分析を進め、その成果を発表するとともに、個票データをデータアーカイブに寄託した（公開は2022年夏）。主な実績は以下の三点である。
第一に、本調査データの全体を俯瞰する基礎的な集計・地図化をおこない、その成果を書籍として刊行した。多数の調査項目について、年齢や職業といった基本的な個人属性別、東京特別区と政令指定都市を合わせた21大都市別、そして各都市内の区別に様々な項目を集計し、その結果をグラフと地図により視覚的に示したものである。同書には調査設計の詳細および応用的な分析事例なども含むことから、今後公開されるGULPデータの解説書として位置付けられる基礎的な成果といえる。
第二に、詳細住所情報を含む大規模個票の特徴を生かして、個別の研究課題に対する地理的マルチレベル分析を進めた。先行して取り組んだ項目には、移住意識・ネットショッピング・歩行行動・生活満足度などが挙げられる。いずれも、大都市住民の意識・行動が、個人特性だけでなく居住地、特に近隣環境によって様々に異なるという実証的な知見を得た。結果の一部は学会で発表するとともに学術誌に投稿中であり、今後は公開データ利用者も含めて本格的な分析の進展が期待できる。
第三に、個票に紐づける地域指標の整備を進めるとともに、国勢調査の「不詳」に代表される調査法の課題にも引き続き取り組んだ。とりわけ、GULPとの結合を想定している2020年国勢調査は、コロナ禍のもと非接触調査として実施されたことから、回収状況にどのような影響が生じたのかを慎重に見極める必要がある。これまでに、全体としては未回収の増加が続くものの、その地域差は必ずしも従来同様には拡大していないことなどを明らかにし、その速報的な結果を学会で発表・投稿した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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