研究分担者 |
福田 進治 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (00322925)
益永 淳 中央大学, 経済学部, 教授 (00384727)
石井 穣 関東学院大学, 経済学部, 教授 (10587629)
久保 真 関西学院大学, 経済学部, 教授 (30276399)
藤本 正富 大阪学院大学, 経済学部, 教授 (30330103)
野原 慎司 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (30725685)
内藤 敦之 大月短期大学, 経済科, 教授(移行) (40461868)
田淵 太一 同志社大学, 商学部, 教授 (50242136)
近藤 真司 大阪府立大学, 経済学研究科, 教授 (50264817)
佐藤 有史 立教大学, 経済学部, 教授 (60288256)
久松 太郎 同志社大学, 商学部, 准教授 (60550986)
松本 哲人 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (70735828)
小沢 佳史 九州産業大学, 経済学部, 講師 (80772095)
森下 宏美 北海学園大学, 経済学部, 教授 (90191022)
八木 尚志 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (90261825)
木村 雄一 日本大学, 商学部, 教授 (80436740)
若松 直幸 大阪国際大学, 経営経済学部, 講師 (50847340)
新村 聡 岡山大学, 社会文化科学研究科, 名誉教授 (00167561)
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研究実績の概要 |
①本研究の遂行に必要な文献や資料を収集するとともに、国内外の研究者との国際共同研究のネットワークづくりに取り組んだ。 ②トマス・ロバート・マルサスの『人口論』と経済学の各言語圏(英語圏・フランス語圏・スペイン語圏・ポルトガル語圏とイタリア・ロシアおよび日本)への伝播とその受容の特色を明らかにするために開催した国際会議(2018年9月)の成果をとりまとめ、Gilbert Faccarello, Masashi Izumo and Hiromi Morishita (eds), Malthus Across Nations: The Reception of Thomas Robert Malthus in Europe, America and Japan (Edward Elgar)を2020年4月に刊行した。欧米ではマルサスの人口論と経済理論の両方がほぼ同時代に受容されたのに対して、日本ではそれから50年ほど遅れて、1868年の明治維新以降に西洋の経済学が一斉に導入される過程で受容されたこと、また、第一次大戦までは人口論が移民論や社会問題に関連づけられながら論じられた点に特徴があること、を明らかにした。さらに、マルサスの人口論は、イギリスではディケンズ、フランスではゾラ、日本では柴四朗や坪内逍遙など、各国の代表的な文学にも登場し、多様な経路をとおして社会に浸透していたことを示した。 ③新型コロナウイルスの世界的感染拡大により、2019年度末から2021年度にわたって開催を予定していた国際会議を中止・延期しなければならなくなったため、国際共同研究にもとづく研究成果のとりまとめは遅延することとなった。 ④個別の研究成果の公表は、コロナ禍のなか、海外研究者が編集する英文論集や日本での研究書の出版、学術論文および学会・研究会の発表などによってすすめられた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
①2018年度に開催した国際会議 Sapporo Conference 2018 on Malthus の研究成果と2017年度から2018年度への繰越分で2018年に開催した国際会議の一部の研究成果は、2019年度に編集作業がすすめられた、Gilbert Faccarello, Masashi Izumo and Hiromi Morishita (eds), Malthus Across Nations: The Reception of Thomas Robert Malthus in Europe, America and Japan (480頁)にまとめられ、Edward Elgarから2020年に出版された。 ②2019年度に開催した国際会議の研究成果のひとつとして、James MillとJohn Stuart Millに関する英文論集 Reconsidering James Mill and John Stuart Mill(仮題)を出版する準備をすすめ、2020年3月に執筆者による報告・討論を中心とした国際会議を開催する予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大のため、その中止・延期を余儀なくされ、英文論集にとりまとめる作業が遅延した。 ③2020年度および2021年度に予定されていた国際会議の開催とその成果のとりまとめは、新型コロナウイルス感染拡大がつづき、さらに遅延することとなった。 ④以上から、本研究はやや遅れていると言える。
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