| 研究課題/領域番号 |
17H01006
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
田渕 六郎 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (20285076)
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| 研究分担者 |
保田 時男 関西大学, 社会学部, 教授 (70388388)
筒井 淳也 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (90321025)
松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 公共学部, 准教授 (30534953)
稲葉 昭英 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (30213119)
吉田 崇 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (80455774)
西村 純子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 准教授 (90350280)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 家族調査 / 家族形成 / 家族問題 / 少子化 |
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| 研究実績の概要 |
2018年度の全国家族調査（NFRJ18）を実施した。調査実施にあたっては、2017年度に進められた日本家族社会学会に所属する40名以上の家族研究者らによる「NFRJ18研究会」を主たる組織基盤として行われた。
2018年4月より、研究組織の一つである「レビュー班」を中心に、2017年度に進められた既存研究のレビューとNFRJ18に向けての調査項目などの検討が行われた。この結果を受けて、「モジュール班」において、NFRJ18の調査票構成の検討のため、過去の調査項目分類と標準的調査項目の整理が行われた。
この結果および2017年度に行われた調査実施に向けたプリテストの分析結果を踏まえ、8月には研究会メンバーによる項目検討のための全体研究会が開催された。これら研究成果の一部は、9月に開催された家族社会学会大会にて報告された。これら結果を踏まえて、「調査設計班」において、標本抽出と調査モードを含む調査方法の最終的な確定ならびに最終的な調査票の作成が進められた。9～10月にかけて、完成した調査票をもとに、上智大学『人を対象とする研究』に関する倫理委員会に倫理審査の申請を行い、承認された。10～11月にかけて、全国の調査対象地区の抽出ならびに各地区での住民基本台帳からの標本抽出を行い、1月から3月にかけて訪問留置法による調査が実施された。抽出及び訪問回収は実務委託先調査会社の調査員によって行われたが、電話などによる問い合わせへの応対は上智大学などの研究メンバーが対応した。3月までに約3,000名の標本が回収され、回収率は50％を超える見込みである。調査結果は入力され、データは電子ファイルとして作成された。
これら成果を踏まえ、3月には幹事メンバーにて次年度以降の分析の方向性について検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2017年度に家族研究者らによる研究体制のもとに進められた調査実施準備のための研究成果に依拠して、2018年度は、調査実施に向けた作業が滞りなく進行し、年度内に実施予定であった全国調査は予定通り完了した。当初計画に比べて標本規模が大幅に縮小したという計画変更は生じているものの、これら成果を踏まえて次年度の調査結果分析を進める準備はほぼ整っていると判断できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
予算規模の縮小に伴い、当初計画に比べて回収標本規模が縮小された。このため、2019年度以降の調査結果の分析にあたっては、分析に加わる研究者らの研究課題の修正や組織構成の組み替えなどが必要になる。こうした工夫を行いながら、得られたデータを効率的かつ有効に分析できるよう注力していく。
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