地理空間情報を用いた近現代中国の都市・農村社会の実相復元と空間分析

2020 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 17H01644
• 研究機関: 大阪大学
• 研究代表者: 片山 剛 大阪大学, 人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 招へい教授 (30145099)
• 研究分担者: 小林 茂 大阪大学, 人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 名誉教授 (30087150) ; 佐藤 廉也 大阪大学, 人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 教授 (20293938) ; 田口 宏二朗 大阪大学, 人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 教授 (50362637) ; 稲田 清一 甲南大学, 文学部, 名誉教授 (60221777) ; 大坪 慶之 三重大学, 教育学部, 教授 (30573290) ; 山本 一 立命館大学, 文学部, 講師 (00748973) ; 波江 彰彦 関西学院大学, 教育学部, 准教授 (40573647)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2021-03-31
• キーワード: 東洋史 / 地理空間情報 / 南京 / 上海 / 不動産 / 日中戦争期

研究実績の概要

本課題遂行のためには、台北国史館での「南京土地登記文書」の収集が必須だが、コロナ禍のため、2022年度まで繰り越しても実現できなかった。そこで、国内で可能な文献研究として、南京との比較のために、上海の不動産登記事業を検討した。その結果、①土地の登記事業は行われてきたが、建物の登記事業は行われてこなかった。だが、②日中戦争勃発で建物の家主が疎開し、「家主不在の建物」が多数出現した。その実態把握のために、日本占領下の1942年を嚆矢として、強制を伴う建物登記（「房屋登記」。ただし地番は未記載）が開始されたこと等が判明した。また南京では、借地者が建物を建造する場合、地上権を設定することが多いが、上海ではかかる事例を確認することができないという相違も判明した。
近代中国に関する地理空間情報として、日本の陸軍参謀本部が作成した兵要地誌がある。2019年度分の成果として、1937年の日本陸軍による南京攻略で、南京までの具体的進軍ルート等の情報が記載された兵要地誌が利用されたか否かについての検討を挙げた。ただし未実証の部分が残ったので検討を継続した。その結果、一師団を除き、他の師団には、南京までの攻略を意識させる上記の兵要地誌が配布されていたことを実証できた。
「南京土地登記文書」所載の土地について、その位置を特定するには、土地の「坐落」（道路名と号数で表示）情報と、地籍図上の「区段」（地番）情報とが必要である。しかし「南京土地登記文書」の場合、両方が備わっているとは限らない。そのため、「坐落」から「区段」を推定し、その逆に「区段」から「坐落」を推定するためのツールを開発する必要がある。そこで、一筆の土地の両方の情報が記載されている、『南京市政府公報』所載の登記公告や「土地他項権利証明書存根」所載の情報をエクセルで整理する作業を2019年度に開始し、その後も継続してほぼ完成させた。

現在までの達成度 (段落)

令和2年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和2年度が最終年度であるため、記入しない。

研究成果

• [学会発表] 20世紀前半、南京付近の長江中洲の開発 (2021)
  • 著者名/発表者名: 片山剛
  • 学会等名: 流通経済大学主催シンポジウム「中国史から見る開発と環境」
  • 招待講演