研究課題/領域番号 |
17H01983
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研究機関 | 東海大学 |
研究代表者 |
長 幸平 東海大学, 情報理工学部, 教授 (90256199)
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研究分担者 |
内田 理 東海大学, 情報理工学部, 教授 (50329306)
中嶋 卓雄 東海大学, 情報教育センター, 教授 (90237256)
寺田 一美 東海大学, 工学部, 准教授 (30547998)
伊藤 秀一 東海大学, 農学部, 教授 (60425577)
高橋 智博 東海大学, 情報理工学部, 助教 (40756300)
若林 裕之 日本大学, 工学部, 教授 (30434070)
佐藤 俊明 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 特任准教授 (50567146)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 復興 / 経年変化 / リモートセンシング |
研究実績の概要 |
<現地調査>宮城県については、コロナ禍の影響で2020年度は現地調査の実施を見送った。これは、継続観測の観点からは痛手であったが、観測域が広範囲にわたり、学生も含めグループで観測点を巡る手法を取っていたため、コロナ禍の状況を考えるとやむを得ない処置であった。一方、熊本県での調査は、調査地域を空港周辺の被災地に絞り、2名で調査する方式を採用し、3回の現地調査を実施した。阿蘇周辺の復興 は、東日本大震災の復興に比べ、迅速に進んでおり、年3回の調査は妥当であった。中でも、新阿蘇大橋の建設は、大規模な建設が進み、 2021年3月には開通した。ここを含め、選定した定点観測地点は、いずれも顕著な復興状況が見られた。 <観測データの整理・解析>宮城県の現地調査が実施できなかった時間を使い、先行研究以来、蓄積された膨大な観測点の写真を整理することができた。徐々に観測点の絞り込みを行い、観測位置、撮影方向等の設定の方式が確立され、時系列に対比しやすい写真が増えた。熊本県については、東日本大震災の調査で培ったノウハウが生き、当初から変化状況を把握しやすい写真が記録できるようになった。これについて、次年度は、そのノウハウをまとめる計画である。衛星データについては、時系列の高分解能衛星画像が変化状況の把握に極めて有効であることが確認できた。 <教材の整備と改良>これまで開発したWeb教材やセミナー用教材を見直し、時系列の衛星画像と現地写真を対比する追加しながら改良を加えた。 <地域環境セミナーの実施・内外の学会での発表>コロナ禍にもかかわらず、内外のオンライン学会で10件ほどの研究発表を実施した。また、UAV関係の全国フォーラムおよび情報関係の国際シンポジウムで招待講演を行ったが、いずれも好評であった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍により毎年、2回、実施していた宮城県での現地調査が実施できなかったことは大きな痛手であった。ただ、、その経費を適宜、衛星画像の購入に回すなどし、衛星データの収集に活用した。これにより、復興の状況について、衛星データと地上調査の結果を対応付ける作業が進んだ。また、次年度も、同様な状況が想定されるため、今後、現地調査について詳細なマニュアルを作成し、必要に応じて、現地協力者に調査を依頼することを考えている。
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今後の研究の推進方策 |
次年度は、本プロジェクトの最終年度である。宮城県については、第1期の5年を含めて10年間、熊本県についても5年間の調査データがそろう。これらを駆使して、次年度は、時系列の環境再生の変遷が分かるような資料、教材を作成し、報告書にとりまとめる予定である。また、HP等を使った情報発信も継続していく。
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