| 研究課題/領域番号 |
17H02042
|
|---|
| 研究機関 | 中央大学 |
|---|
研究代表者 |
鳥海 重喜 中央大学, 理工学部, 准教授 (60455441)
|
|---|
| 研究分担者 |
小林 和博 青山学院大学, 理工学部, 准教授 (00450677)
渡部 大輔 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (30435771)
高嶋 隆太 東京理科大学, 理工学部経営工学科, 教授 (50401138)
佐藤 公俊 神奈川大学, 工学部, 准教授 (60609527)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| キーワード | 海上輸送 / 地理情報システム / 数理モデル / サプライチェーン / 不確実性 / 在庫管理 / エネルギー資源 |
|---|
| 研究実績の概要 |
前年度から引き続き， LNG運搬船を対象とした船舶航行の際のエネルギー消費に基づいて，地理情報システム（GIS）を用いた燃料消費量の空間的分布を地図上に可視化とともに，現行の排出規制海域（ECA）に加え，現在未設定である日本周辺海域ECAの有無を仮定した場合の燃料消費及び排気ガス排出に関する影響を明らかにした．更に深層学習を用いたAISデータに基づく船舶からの二酸化炭素排出量の予測に関する研究を行った．
在庫管理に関しては，1次流通にて販売された製品在庫を2次市場で売り手と買い手が定価で交換可能とするモデルを構築し，ある条件下においては2次市場での交換が社会的厚生を改善することを示した．また，不確実性環境下における生産業者と小売り業者の2段階サプライチェーンにおける提携モデルを提案し，両業者が卸売り提携を締結することで原材料の資源保護と商品の廃棄量削減を可能とすることを示した．その他に，購入意思のないアルゴリズムによる予約とキャンセルが発生する場合や需要関数をデータから逐次的に学習する場合の動的価格決定モデルを開発した．
外国税額控除制度を考慮した際の企業の資本構成への影響を，離散モデルを用いて分析を行った．その結果，税率が増加すると企業価値も増加するが，ある一定の値を境に減少へ転じ，その後一定となる．このことから，FTC を考慮すると企業価値を最大化するECs の額が存在することを明らかにした．
これらのモデルの設計には，問題固有な工夫が必要となるが，その前提となる部分は，汎用的な手法として整理することができる．このような手法を実現する方法を一般化してまとめ，広く一般に利用できるように，最適化問題の定式化・プログラミングの方法を解説する図書にまとめた．
|
| 現在までの達成度 (段落) |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
|
