2017 年度実績報告書

オリンピック・パラリンピック教育をレガシーとして根付かせるための教育モデルの開発

研究課題

研究課題/領域番号	17H02144
研究機関	筑波大学
研究代表者	宮崎明世筑波大学, 体育系, 准教授 (10517197)
研究分担者	澤江幸則筑波大学, 体育系, 准教授 (20364846) 山口拓筑波大学, 体育系, 助教 (20643117) 真田久筑波大学, 体育系, 教授 (30154123) 深澤浩洋筑波大学, 体育系, 准教授 (50313432)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2021-03-31
キーワード	オリンピック教育 / パラリンピック教育 / オリンピック・パラリンピックのレガシー
研究実績の概要	H29年度は国内外で行われているオリンピック・パラリンピック教育の具体的な内容や教材の調査を主に行った。国内では、2020東京オリンピック・パラリンピックの開催地である東京都が様々な取り組みで先行しており、すでに学校における展開例を冊子やインターネットで公開している。一方全国では、東京都と比較するとその取り組みはまだ不十分で、東京都との温度差は明らかである。全国各地にオリンピック・パラリンピック教育を広めるべく、スポーツ庁のオリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業が推進されているが、本研究では筑波大学と連携している宮城県、茨城県、京都府、京都市、福岡県、北九州市を対象として教育実践事例を収集した。平成29年度の実践事例を収集するとともに、平成28年度の実践例を分析し、研究成果を国内学会で発表した。具体的には学校の中で行われる実践は、オリンピアンやパラリンピアンを講師として招き、講義やスポーツ体験を行うものが多かったが、そのほとんどで講習会の前後に事前・事後学習を行っていた。また、オリンピックやパラリンピックに関する調べ学習や障害者スポーツの体験なども多く行われていた。これらの活動を行う時間としては保健体育や総合的な学習の時間を当てている事例が多く、教育課程への位置づけや講師の選定が難しく、講師との交渉が負担となること、予算の問題などが課題として挙げられた。これらの研究成果をもとに平成30年3月にドイツで行われた日独スポーツ会議で研究発表を行い、ドイツにおけるオリンピック教育の研究者と情報交換を行った。国外におけるオリンピック・パラリンピック教育の教材研究として、2月に韓国で行われた平昌オリンピックの会場を訪問し、現地オリンピック・パラリンピック組織委員会の教育担当者、韓国のオリンピック・スタディ・センター長に教育プログラムについてインタビューを行った。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由今年度計画していた、国内でこれまでに行われているオリンピック・パラリンピック教育の教材の調査については、オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業を通じて培った関係を利用して、ほぼ計画通り進めることができた。しかしながら年度末に取集したデータも多くあったため、それらについての分析は次年度に持ち越すこととなった。国外の教育プログラムの調査については計画通り韓国・平昌をオリンピックの開催中に訪問し、情報を収集するとともに実際に現地で行われていた文化プログラムについても調査を行った。これについても2月中旬の調査であったため、今後調査結果を分析し、結果を整理する必要がある。研究分担者のそれぞれの専門的知識を生かした教材開発については、文献研究などにとどまり、教材として形にするまでには至らなかった。研究分担者それぞれの業務多忙などにより、十分な協議を行うことができなかったので、次年度は研究代表者が研究分担者と協議する時間を確保して、専門知識を生かした教材開発を進める。外国人留学生等を活用した国際理解のためのプログラムについては、試行を計画していた附属学校の授業計画や学校側の事情と大学側の留学生への依頼や具体的な内容について調整がうまくいかず、実現しなかった。留学生の活用について、大学側で現実的な計画を立てるとともに内容を精選して、学校現場のニーズに合ったものにする必要がある。今年度はこれまでの教育実践の調査検討についてはおおむね計画通り進めることができたが、計画通り進められなかった点については次年度に持ち越して計画を進める。
今後の研究の推進方策	まず平成30年度は、研究分担者の専門的知識を活かした教材の具体化を進める。題材の選定とその内容について担当者でミーティングを行い、必要に応じて、書籍、教具や映像コンテンツ作成のために必要な物品を購入する。研究代表者が主に研究を進めるが、研究分担者が、専門的な立場から教材のコンテンツを収集し、教材を監修する。作成した教材を、オリンピック教育プラットフォーム（CORE）のホームページに掲載し、これまでの活動で関わりのできた各府県に紹介して、授業実践を依頼する。授業を行った学校には、児童生徒、教師の立場からの評価を依頼して成果や課題を検討するとともに、フィードバックをもとに教材を修正する。国際交流の教材については、昨年度の反省を生かして、受け入れ校のニーズを踏まえながら検討を進める。つくば国際スポーツアカデミー（TIAS）の留学生を雇用して、まずは附属学校を対象として事例研究を行う。昨年度、茨城県を事例として質問紙調査を行ったところ、質問項目や調査の時期や配布・回収方法などについて課題が残ったので、プログラムの評価方法の検討を継続して行う。 8月にブエノスアイレスで行われるユース・オリンピックゲームズをはじめとした、国外のオリンピック・パラリンピック教育プログラムの情報収集と分析も並行して進める。年度をまたいでデータの処理は必要になるので計画的に分析を進め、国内外の学会で発表する。オリンピック・パラリンピックの開催まで2年余りとなり、さまざまな事例も蓄積されている。したがって、これまでにない視点からの教材開発はある程度必要だが、そこに重きを置くのではなく、プログラムの行い方や評価の方法なども含めたモデルの開発を目指して今後は研究を進める。