| 研究課題/領域番号 |
17H02146
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| 研究機関 | 九州産業大学 |
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研究代表者 |
鐘ケ江 淳一 九州産業大学, 人間科学部, 教授 (90185918)
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| 研究分担者 |
中島 憲子 中村学園大学, 教育学部, 准教授 (00301721)
海野 勇三 愛知学院大学, 教養部, 教授 (30151955)
黒川 哲也 九州産業大学, 人間科学部, 教授 (50390258)
口野 隆史 京都橘大学, 発達教育学部, 教授 (60192027)
續木 智彦 西南学院大学, 人間科学部, 講師 (60468791)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 国際教育協力 / 学校体育 / カリキュラム・マネジメント / スポーツを通じた開発 / 援助方略 |
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| 研究実績の概要 |
国際教育協力の実践は、教育に関わる援助という性質上、長期的・持続的な活動が必要であり、その援助方略や過程を検証する方法論については未だ開発途上にあると言える。こうした課題意識から、以下のような国際教育協力の実践の効果的な援助方略とその検証方法について検討した。
１．途上国の体育カリキュラム・マネジメントに対する国際教育協力活動の過程及び援助方略の実効性の検討
カンボジア北部農村部における国際教育協力活動を事例とし、特定のエリア内での横の面を意識した援助方略について検討した。継続的な支援を行っているクラスター中核校と周縁の新規支援校との比較分析（子どもの実態、教師及び教育行政官の意識など）の結果、子ども、教師といった主体的条件への関わりにくわえ、保護者、地域住民に対する直接的・間接的な働きかけ（学習成果の可視化とコミュニティへの公開）が影響を及ぼすことが示唆された。さらに、仮説として設定した５年サイクルの援助方略（現地の自立を意識した援助方略）についてそれぞれの段階（被援助年数）の学校間での実施状況を比較検討した。その結果、①他者に対する介入であることの自覚、②ドニー側に存在する諸前提に対する繊細な配慮、差異・多様性や現地固有の発展といった途上国の価値に対する思慮深い注意の必要性、③ドニー側との対等な立場での対話と傾聴、④拙速な効果検証は慎むことなどの、国際教育協力実践を展開する上での示唆を得た。
２．2018年度の研究成果の発表
国際教育協力活動の援助方略の実効性を検証する研究方法論について得られた2018年度分の研究成果をとりまとめ、日本体育科教育学会第24回大会におけるラウンドテーブル、The 2019 International Conference for the 8th East Asian Alliance of Sport Pedagogyでの口頭発表を行った。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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