| 研究課題/領域番号 |
17H02196
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
森 茂起 甲南大学, 文学部, 教授 (00174368)
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| 研究分担者 |
安梅 勅江 筑波大学, 医学医療系, 教授 (20201907)
田中 究 神戸大学, 医学研究科, 非常勤講師 (20273790)
福井 義一 甲南大学, 文学部, 教授 (20368400)
海野 千畝子 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (30584875)
徳山 美知代 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (70537604)
遠藤 利彦 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (90242106)
西澤 哲 山梨県立大学, 人間福祉学部, 教授 (90277658)
北川 恵 甲南大学, 文学部, 教授 (90309360)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 社会的養護 / 子どもー環境相互作用 / 愛着 / 対人認知発達 / 評価技法 |
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| 研究実績の概要 |
A)子育ち環境・物理的環境も含めた生育環境と子どもの「関わり」に関しては、HOMEによる評価を、児童期および里親家庭に拡張する計画を検討した。新たな協力施設の候補を挙げ、次年度以降の実施の準備を行った。すでに行った児童養護施設における環境評価データをもちいた論文を国際誌に投稿し、１件が掲載に至った。
B)対人関係に関する研究のうちアタッチメント研究では、第１に、幼児対象のアタッチメント障害尺度(D型の評価も可能なもの）を乳児院、児童養護施設、里親家庭の社会的養護制度で子どもを養育している養育者および尺度の信頼性を確認するための保育園で実施した。第２に、児童期アタッチメントの評価技法であるMCASTの評価資格者を国内で育てるため、実施経験者が集い、実施場面（子どものドールプレイ場面）を視聴し共同評定する研究会を開催した。また、国際資格（開発者の認定する資格）取得の計画を立てた。研究の位置付けを確かなものにするため、外部アタッチメント研究者を招聘した研究会を開催し、アタッチメントに関する理解を深めた。また、近年のアタッチメント研究について情報交換するため海外学会に参加し、生物学的母親のみに焦点を当てる研究から、父親あるいは、血縁関係のない親とのアタッチメントに視野を広げて議論がされていることを確認した。生物学的親以外の養育者の役割に焦点を当てている本研究の意義が再確認された。
「対人態度」「対人情動認知」に関しては、前年度に実施した調査結果に基づいて国際誌に投稿した論文が１件掲載に至った。「情動認知」の潜在連合テスト（IAT）による測定については、社会的養護の子どもへの実施に先立ち、一般対象者の評価研究を進めた。
C)環境要因の測定方法に関しては、準備的議論を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
代表者が夏季より年末まで体調不良のため（10月から12月中旬まで休職）、研究活動を行えないとともに、全体の統括の役割を果たすことができなかった。その間、各分担者の課題をそれぞれ進めていった。幼児期のアタッチメント調査については、分担者の手で大規模調査を予定通り進行させたが、MCASTとHOME技法、および子供の認知発達に関する研究は、計画を後にずらしながら、すでに終わった調査データの整理、それに基づく論文化と、次年度の調査実施のための準備を行なった。次年度予算で行う予定であった文献調査、機器の購入等を前倒し、予算を消化した。
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| 今後の研究の推進方策 |
A)子育ち環境・物理的環境も含めた生育環境と子どもの「関わり」に関しては、昨年度は計画のみとなったHOME(生育環境評価技法）児童期版の作成を行う。すでに行なった思春期前期版の作成経験に基づき、翻訳、試行、項目調整を行い最終的に完成に導くことが目標であるが、2019年度はその前半までを実施する。実践的研究として、すでに完成している思春期前期版を用いた児童養護施設における研修会の実施を後半期に行う。
B)対人関係に関する研究のうちアタッチメント研究では、第１に、2018年度に実施した大規模調査のデータ分析を進め、学会発表を行い、論文化の準備を進める。第２に、児童期アタッチメントの評価技法MCASTのデータを国際資格取得を目指して前年度に行った評価の再検討によって再分析し、学会発表を行う。国際資格取得は継続して目指す（資格認定組織の判断によるため取得に至るか否かは不明）。児童養護施設においてMCASTをアセスメントに用い、生活臨床に生かす実践研究を試行的に開始する。「情動認知」に注目する潜在連合テスト（IAT）を用いた調査を児童養護施設で実施する（児童養護施設における実験的研究は倫理的な観点から慎重に実施する）。
c)子どもの背景要因を把握する評価様式の開発を開始する。
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