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2019 年度 研究成果報告書

変動下のアフリカにおける自生的企業の発展に関する研究

研究課題

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研究課題/領域番号 17H02235
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 地域研究
研究機関京都大学

研究代表者

高橋 基樹  京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (30273808)

研究分担者 西浦 昭雄  創価大学, 経済学部, 教授 (00298217)
大山 修一  京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (00322347)
尾和 潤美  中京大学, 国際英語学部, 准教授 (00756926)
峯 陽一  同志社大学, グローバル・スタディーズ研究科, 教授 (30257589)
佐藤 千鶴子  独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 地域研究センターアフリカ研究グループ, 研究員 (40425012)
福西 隆弘  独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 地域研究センターアフリカ研究グループ, 研究グループ長 (80450526)
山田 肖子  名古屋大学, アジア共創教育研究機構(国際), 教授 (90377143)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワードアフリカ / 地場製造業 / インフォーマル部門 / セミフォーマル部門 / 技術革新 / 技能習得 / 労働組織 / 徒弟制度
研究成果の概要

ケニアのソファ製造・金属加工、エチオピアの縫製・革靴製造、タンザニアの栄養補助食、ザンビアの食品加工など、アフリカの自生的なものづくり産業における企業・事業体の発展のありかたをインフォーマル事業体までを含む広範な実証調査により明らかにした。
この調査を通じて、企業等の技術、組織、政策、市場の企業の発展への影響がどのようなものかの解明に努めた。その結果、技術の労働者間の伝え合いが重要であり、また企業等の組織は上意下達型から技術の共有を基盤とする流動的関係まで多様で、また政府の政策は国策上の優先度や国・産業によって異なり、また労働市場の流動性は技術進歩への企業努力を抑制していることが明らかとなった。

自由記述の分野

アフリカ政治経済研究

研究成果の学術的意義や社会的意義

アフリカの自生的なものづくり製造業の実態については、我が国の研究蓄積は乏しく、国際的も定性的側面を含めた実証調査は限られている。本調査は、フォーマル企業ばかりでなく、セミフォーマル、インフォーマルな企業・事業体をも対象とし、発展・展開のありかたと要因を明らかにすることを目指した、我が国でも希少な研究である。とりわけ、インフォーマル、フォーマルを問わず、労働者の技術の伝え合いが重要な回路であること、またインフォーマルな事業体同士の間では技術が共有されるために、フォーマルな企業の拡大とは異なる形の発展がみられることが明らかとなった。
日本とアフリカの経済関係の今後の緊密化のために有意義な研究である。

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公開日: 2021-02-19  

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