研究課題/領域番号 |
17H02385
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
日本史
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研究機関 | 新潟大学 |
研究代表者 |
矢田 俊文 新潟大学, 人文社会科学系, フェロー (40200521)
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研究分担者 |
西山 昭仁 東京大学, 地震研究所, 助教 (50528924)
浅倉 有子 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (70167881)
原 直史 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (70270931)
川岡 和美 (西尾和美) ノートルダム清心女子大学, 文学部, 教授 (80248343)
堀 健彦 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (80313493)
小野 映介 駒澤大学, 文学部, 准教授 (90432228)
谷口 央 首都大学東京, 人文科学研究科, 教授 (90526435)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 前近代 / 地震 / 家屋倒壊率 / 死亡者数 / 中世 / 近世 / 半潰 / 皆潰 |
研究成果の概要 |
1710年伯耆・美作地震、1804年象潟地震の家屋倒壊数、死亡者数を明らかにした。1828年三条地震における一軒当り死亡者数が0.28人であることを明らかにした。被害報告書は代官等が示す雛形に従って作成され、雛形作成の目的は夫食米等貸与の資料作成のためのものであったことから、半潰数は家屋倒壊率を導き出す被害数としては使用するべきではなく、家屋倒壊率は全壊家屋数を全家数で除したものをパーセントで示したものである、とすべきであることを明確にした。 『歴史学による前近代歴史地震史料集 2』を作成し、家屋倒壊率・一軒当り死亡者数、半潰等の被害の具体像を示す史料を掲載した。
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自由記述の分野 |
地震史料学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来、家屋倒壊率は、(全潰戸数)+0.5×(半潰戸数)を全戸数で除したものをパーセントで示したもの、という計算式で行われていたが、半潰戸数を全壊戸数の50パーセントとする根拠はなく、家屋倒壊率は、全潰戸数を全戸数で除したものをパーセントで示したものとすべきだということを明らかにしたことは、従来の前近代の震度の再検討をせまるもので、今後の地震防災に貢献するものとなった。また、活断層附近の一軒あたり最大死亡者数(0.28人)を明らかにした点も、今後の地震防災に貢献するものとなっている。
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