| 研究課題/領域番号 |
17H02409
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| 研究機関 | 浦和大学 |
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研究代表者 |
岩本 裕子 浦和大学, 人間学部, 教授 (40279592)
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| 研究分担者 |
西崎 緑 島根大学, 人間科学部, 教授 (00325432)
土屋 和代 東京大学, 総合文化研究科, その他 (60555621)
佐藤 千登勢 筑波大学, 人文社会系, 教授 (70309863)
北 美幸 北九州市立大学, 外国語学部, 教授 (80347674)
兼子 歩 明治大学, 政治経済学部, 専任講師 (80464692)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 公民権運動 / 人種 / ジェンダー / 宗教 |
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| 研究実績の概要 |
平成29年度の研究計画であった以下の3項目は、代表者と分担者5名の6名によって十分に遂行でき、次年度の研究につなぐことができた。
まず、5月21日に一橋大学で開催された日本西洋史学会での小シンポジウム「黒人女性の視点から再評価する公民権運動―人種、ジェンダー、階層、宗教による差別解消と正義を求める運動との有機的関連」においては、当日は他にも数多くの魅力的な小シンポが開催されたにもかかわらず、30人余りの参加者を得た。代表者による趣旨説明の後、4人の分担者の研究報告と1人のコメントを踏まえて、会場参加者との質疑応答を重ねられた。6人の間でも模索していた今後4年間における研究に、道筋を得られた有意義なシンポジウムとなった。
第2の「公民権運動と各運動について理解を深める」ことは、10月21日と3月4日の2回に渡る研究会によって達成できた。10月21日には分担者の兼子が中心となり、公民権運動史の潮流とされる論文2作を読み込んだ。加えて6人個々の研究状況、本テーマとの関連などについても話し合いを重ねた。3月4日には、川島正樹南山大学教授を講師として招き「ＭＬＫ50にちなんで：メンフィス清掃労働者ストからウォール街占拠運動を経てトランピズムの彼方までも展望する試み」と題する講演をして頂き、我々の科研メンバーの研究方向にも多くの示唆を頂いた。
第3の「海外資料調査の準備を行う」ことは、6人個々に自らの研究テーマに従い、準備を進めた。代表者岩本、分担者北、分担者兼子は、今年度にも事前調査に出て次年度の準備を進めた。我々の科研費による海外資料調査は、次年度以降順番に行うこととした。以下の通りである。平成30年度は、岩本・佐藤・兼子の3名、平成31年度は西崎、北、土屋の3名を予定した。
今年度、上記のように十分な研究実績をあげることができたことで、次年度以降、今後3年間の研究計画も明確になってきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
前項「研究実績の概要」で説明した通り、当初予定していた以上の成果が得られ、計画以上に進展していると判断する。その理由を以下に列挙する。
まず、日本西洋史学会での小シンポジウム「黒人女性の視点から再評価する公民権運動―人種、ジェンダー、階層、宗教による差別解消と正義を求める運動との有機的関連」が成功し、参加者から多くの示唆を受け、向こう4年間の共同研究に道筋が見えたことを理由の1番とする。
さらに明治大学駿河台キャンパスにおいて、科研メンバーによる2回（10月21日と3月4日）の研究会を開催し、10月には個々の研究と我々の共同研究との連関を確認することができた。3月には午前中に、6人での現状報告および、次年度以降の研究計画を議論し、互いの現状を確認することができた。
同日午後には外部講師（川島正樹南山大学教授）による講演をして頂き、公民権運動をどのように捉えていくのか、議論を重ねることができた。午後の講演には、聴衆として二人外部の方々を迎えた。大橋稔城西大学准教授と別府正一郎ＮＨＫ解説委員である。大橋氏は、黒人女性史を基盤として、文学と歴史の連関を研究テーマとしている新進の研究者である。また別府氏は、2018年4月4日にキング牧師暗殺50周年を迎えるため「時論公論」の番組で解説を行う予定とのことで、別府氏の希望で参加なさった。この研究会から1か月後の4月3日の「時論公論」では、別府氏によってキング牧師暗殺50周年目に、現在のアメリカ合衆国の現状を読み解くという内容の解説がなされていた。
「海外資料調査の準備を行う」ことは、6人個々に自らの研究テーマに従い、準備を進めている。我々の科研費による海外資料調査は、10月の研究会時点で、次年度以降順番に行うことを決定し、その順番は以下の通りである。平成30年度は、岩本・佐藤・兼子の3名、平成31年度は西崎、北、土屋の3名と決めた。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の計画以上に進展している現状を踏まえて、今後の研究の推進方策としては、ほぼ予定通りに進めていくことになる。
平成30年度及び31年度は、メンバー6人がアメリカ合衆国において、文献・資料調査（海外を含む）を行っていく。科研費を用いる渡米の順番は、前述した通りである。
ただ最終年度（4年目）に関しては、少し予定変更することが、3月4日の研究会午前中における話し合いの結果で確認することになった。当初は、4年目に共著出版を予定していたが、史料収集から原稿執筆にかけての時間を十分に取るべきだという意見が大半で、科研最終年度夏に各原稿を脱稿して、秋には互いの論文を読み合い議論する時間を取ることとなった。従って、最終年度が終わる時点で、初校が出るという原稿執筆の進み具合に変更することとなった。
なんとかして、4年間の研究を無事に終えられた後、5年目には共著出版を達成したいと念じている。
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