| 研究課題/領域番号 |
17H02431
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| 研究機関 | 専修大学 |
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研究代表者 |
山本 充 専修大学, 文学部, 教授 (60230588)
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| 研究分担者 |
中川 聡史 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 教授 (10314460) [辞退]
伊藤 徹哉 立正大学, 地球環境科学部, 教授 (20408991)
飯嶋 曜子 明治大学, 政治経済学部, 専任准教授 (20453433)
市川 康夫 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 准教授 (60728244)
飯塚 遼 帝京大学, 経済学部, 講師 (80759522)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 農村 / 移住 / モビリティ / 地域政策 / 農村政策 |
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| 研究実績の概要 |
オーストリア・チロル州、ドイツ・ライプツィヒ市、ミュンヘン市、フランス・オーベルニュ地方、スコットランド・ブラックアイル地方において現地調査を行った。
オーストリア・チロル州においては、モビリティ確保を中心とした農村振興政策について、EU、連邦、州、基礎自治体の重層性に注目しつつ、資料を収集した。また、農村移住に対する現地での議論等を、地元紙の新聞記事を収集した。そこでは、モビリティの確保・増大が、農村移住の重要な要件の一つとなっていることが示唆された。フランス農村における移住の展開についてオーベルニュ地方を中心に、南仏農村にかけての移住先進地について調査を行った。ジュラ地域における農村の事例では、移住者の増加は、都市との近接性、静かな環境、低地価、古民家の存在、景観の美しさを背景としていることが明らかとなった。また、スコットランド・ブラックアイル農村におけるモビリティに関連する地域政策、とくに住宅政策についての資料を現地にて収集した。また、事例集落においてカウンシルや地域活動団体に対して、農村移住とコミュニティの現状について聞き取りを行い、農村移住がコミュニティに与える影響を評価した。加えて、ドイツ・ライプツィヒ市およびミュンヘン市において都市住民側のモビリティの動向に関する資料収集と調査を行った。都市住民のモビリティの増大が、農村地域にも及んでいることが示唆された
2020年度以降は、現地調査が不可能となり、日本において、それぞれのフィールドに関する資料を収集し、フィールドにおける収集データとともに分析を主として行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度に補足として行う予定であった現地調査を行うことができなかった。また、2019年3月に、インスブルック大学地理学教室のシュタイニッケ氏を招聘して行う予定であった研究会、そして、日本地理学会春期学術大会におけるシンポジウムが中止となってしまった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後も現地調査は困難な状況が継続すると予想されるので、現地調査を前提とせず、日本において入手可能な資料に基づいて、ヨーロッパの個々の事例地域において、モビリティの増大とそれに伴う農村への人口流入、そして、それが農村地域に与える影響を評価するとともに、個々の事例を比較検討しつつ、ヨーロッパにおける新たなルーラリティの創出を考察する。そして、口頭発表や論文を通して成果を公表していく。
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