研究課題/領域番号 |
17H02432
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
人文地理学
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研究機関 | 明治大学 (2018-2022) 東洋大学 (2017) |
研究代表者 |
荒又 美陽 明治大学, 文学部, 専任教授 (60409810)
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研究分担者 |
大城 直樹 明治大学, 文学部, 専任教授 (00274407)
山口 晋 目白大学, 社会学部, 准教授 (50507712)
小泉 諒 神奈川大学, 人間科学部, 准教授 (70756246)
杉山 和明 流通経済大学, 経済学部, 教授 (90564930)
半澤 誠司 明治学院大学, 社会学部, 教授 (20514954)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | オリンピック / 東京2020 / 2018年平昌冬季五輪 / 都市・地域開発 / グローバルシティ / セキュリティ / 競技施設 / ジェントリフィケーション |
研究成果の概要 |
本研究は、東京2020オリンピック・パラリンピック大会を事例に、メガイベントに伴う都市・地域開発とその派生的な事業が都市にもたらす変容を明らかにするものである。1964年の大会による都市開発が東京および日本の高度成長を促進したのに対し、ポスト成長期の2020大会による変化は、脱工業化時代の都市の再編を促すものであり、公共空間の商業利用、湾岸の土地利用の促進、セキュリタイゼーションに特徴がある。またそれはオリンピック開発ならではのスペクタクル化による情動への関与や、ホストタウン事業による地方の動員も伴っている。
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自由記述の分野 |
人文地理学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東京2020大会は、COVID-19パンデミックにより、1年延期されたが、すべてが例外的だったわけではない。とりわけ都市開発とその影響については、ロンドンやパリ、リオデジャネイロやソウルなどでも同様に、便乗的な開発と弱者の排除が起きている。しかし、それを正面から問う研究は、それほど多かったとは言えない。本研究は、『経済地理学年報』の特集号によって国内向けに、Routledgeからの英語での出版によって国際的に、東京で何が起きているのかを提示したという意味で、社会的意義があったと考えている。
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