| 研究課題/領域番号 |
17H02438
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| 研究機関 | 成城大学 |
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研究代表者 |
小島 孝夫 成城大学, 文芸学部, 教授 (60286903)
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| 研究分担者 |
周 星 愛知大学, 国際コミュニケーション学部, 教授 (00329591)
金子 祥之 立教大学, 社会学部, 特別研究員(日本学術振興会) (10758197)
金 賢貞 亜細亜大学, 国際関係学部, 講師 (20638853)
佐山 淳史 千葉県立中央博物館, その他部局等, 研究員(移行) (20784359)
及川 祥平 川村学園女子大学, 文学部, 講師 (30780308)
竹内 由紀子 愛国学園短期大学, その他部局等, 准教授 (40587987)
加賀谷 真梨 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (50432042)
田村 和彦 福岡大学, 人文学部, 教授 (60412566)
宮岡 真央子 福岡大学, 人文学部, 教授 (70435113)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 生活変化 / 生活改善 / 生活世界 / 東アジア / 高度経済成長 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は1920～30年代に日中韓の国々でほぼ同時発生的に胚胎し第二次世界大戦後にそれぞれに展開した生活改善運動/新生活運動を、沖縄・台湾を含む東アジア圏という視座による比較研究により、その同時性や差異を念頭に、第二次世界大戦後の日常史的な生活変化の推移を相対化することで、現在の生活世界の成り立ちを明らかにすることを目的とする。
初年度である今年度は、日本における生活改善諸活動の展開を時系列的にデータベース化していく作業と、中国と韓国における生活改善運動に関する基礎資料を収集する作業とに大別して研究をすすめていくことにした。このことについては、2017年7月8・9日に成城大学で開催した国際シンポジウム「何気ない日常/変わりゆく日常」において、関係者間で本研究の到達目標と研究手順についての協議が行われ、上記の作業手順が合意された。その後に2回の研究会を開催し、次の成果が確認された。
日本における生活改善諸活動のデータベース作成作業では、生活改善の対象や目標が時系列的に変化していく様子が確認できた。とくに昭和40年代の自治体広報誌には出産や育児に関する記述が多く見られることからは、生活改善運動の終焉期の活動が高度経済成長の過程で顕在化していった核家族化の流れに集束していく様が確認できた。
中国や韓国における生活改善諸活動に関する資料収集作業については、両国における諸活動の展開に地域差が存在しており、調査対象地の選定とそれらの地域間での比較検討手法について、さらに検討が必要であることが確認できた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度の予定していた研究活動のうち、基礎作業と位置づけた日本国内での生活改善諸活動をめぐるデータベース作成のための入力作業は東日本を主対象に概ね計画どおりにすすんでいる。今年度作業を開始する予定であった福岡大学においても、福岡県下の資料収集を終えており、データベース作成作業を成城大学とともに行う体制も準備された。
中国や韓国での生活改善諸活動関係基礎資料の収集については、地域差が存在することの確認と併せて、基礎資料の保存状態なども確認することができた。とくに韓国においては、セマウル運動関係資料が里単位で保存されている可能性が高いことが確認できたため、今後の実証的な研究に利用が可能であるという感触を得られた。
なお、今年度試みた上記の基礎作業を研究分担者相互で、共有・活用できるための統合手法を確立することが、今年度の研究活動で直面した喫緊の課題である。効率の良い研究会の開催方法を含めて、この課題について解決方法を模索したい。
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| 今後の研究の推進方策 |
日本国内の生活改善諸活動に関するデータベース作成作業は、成城大学と福岡大学を拠点とすることで、より多くの事例入力が可能になることが期待できる。このことの加えて、生活改善諸活動にかかわった人たちからの聞き書き作業にも着手していきたい。
広報誌の記述内容は生活改善に関する啓蒙・予告・報告という内容が多くを占めているため、当時の記録として研究資料として利用が可能であるが、当事者たちが当時、どのような社会環境のもとで日常生活をおくっており、それらの生活改善事項を受容していったのかということは生活者側から検証していくことが不可欠である。話者となる世代の人々が高齢化してきており、話者に出会える機会が限られてきているので、今後の研究の最優先課題としたい。
中国や韓国などでの資料収集は、行政資料を基礎資料とする作業を前提に、話者からの聞き書きも急ぎたい。日本ほど話者が高齢化してはいないが、調査機会が限られるため、こちらも日本と同様に最優先課題としたい。
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