| 研究課題/領域番号 |
17H02674
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
千々布 敏弥 国立教育政策研究所, 研究企画開発部教育研究情報推進室, 総括研究官 (10258329)
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| 研究分担者 |
小柳 和喜雄 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00225591)
久野 弘幸 中京大学, 教養教育研究院, 教授 (30325302)
サルカルアラニ モハメドレザ 名古屋大学, アジア共創教育研究機構(教育), 教授 (30535696)
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
木村 優 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成・院), 教授 (40589313)
柴田 好章 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (70293272)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | エージェンシー / リフレクション / 省察 / ソーシャルキャピタル / 社会関係資本 / 組織開発 / 教育委員会 / 指導主事 |
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| 研究成果の概要 |
本研究はハーグリーブスとフーランによるプロフェッショナル・キャピタルの枠組みに従い、学校の人的資本、社会関係資本、意思決定資本が授業研究を通じて組織的に変容する構造を分析した。
授業研究の手法は様々提案されているが、いずれの手法においても鍵となるのは教師の省察の深さと教師エージェンシーである。本研究では教師集団がエージェンシーを発揮することと省察を深めることが相互に影響し合う状況を意思決定資本とし、社会関係資本、人的資本と循環しながら拡大している枠組みを設定し、教育委員会の指導行政を通じて学校のエージェンシーが発揮され、社会関係資本が増大すると同時に校内の省察水準が深まる事例を複数分析した。
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| 自由記述の分野 |
教育経営学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
授業研究については教授学に焦点を当てたものと、それを技術的省察に偏ると批判して子どもの学びに焦点を当てたものに大別することができる。これまではこの二つの立場は対立概念でとらえられていたが、本研究の枠組みを使用するといずれの立場においても省察水準を深めることが重要と解釈可能になる。
また、教育委員会の指導行政は学校の主体性を阻害するという文脈で批判する先行研究が見られるところだが、本研究の枠組みを使用すると、学校のエージェンシーと省察を促進する文脈において教育委員会の指導行政は有効に働く、と解釈することが可能になる。
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