研究課題/領域番号 |
17H02677
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
両角 亜希子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (50376589)
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研究分担者 |
川嶋 太津夫 大阪大学, 高等教育・入試研究開発センター, 特任教授(常勤) (20177679)
小方 直幸 香川大学, 教育学部, 教授 (20314776)
福留 東土 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (70401643)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 学長リーダーシップ / 研修 / 教育担当理事・副学長 / アンケート / 上級管理職 / IR / 経営能力 / アクションリサーチ |
研究実績の概要 |
本研究では、学長等の上級管理職について、大学の経営者としての能力をいかに育成・向上できるかについて、実証的な研究を行うと同時に、その実践可能性についても合わせて検討する目的で研究を行ってきた。これまでの成果は編著『学長リーダーシップの条件』として発表してきたが、最終年度は、大きく2つの作業を行った。 第一は、2020年2月に実施した「教育担当理事・副学長調査」の分析である。設置形態別などの傾向をまとめた報告書を作成・発表するとともに、その分析結果を論文や口頭発表などで発表した。 第二は、学長等の能力の育成・向上の実践可能性のさらなる追求である。2018年から年に一度、私立大学の初任者学長セミナーを実施してきたが、2020年度は、こうした研修をさらに発展させるための試行期間と位置付けて、オンラインでのセミナーを5回実施した。学長セミナー3回(いずれも30名定員)、事務局長セミナー(30名定員)、トップセミナー(50名定員)で毎回、定員を上回る募集があった。テーマとしてはコロナ禍の大学、コロナ禍のリーダーの役割、学長から見たIR、理事会・理事長と学長との関係についてそれぞれ扱った。これらのセミナーを実施する中で、学長等の上級管理職に必要な研修内容を考え、より組織的な実施に向けた基礎作りができた。また様々なタイプの大学の学長等が参加することで、それぞれの大学の経営の多様な実態を研究対象として把握し、分析を行い、発表していく予定である。 大学の上級管理職育成についての研究成果を発表し、定期的にセミナーとして自ら実践していく中で、学長の権限を強化する形でのガバナンス改革ではなく、大学上級管理職としての教育訓練が必要だという認識が徐々にではあるが、広まってきた点も大きな研究成果と言える。
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現在までの達成度 (段落) |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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