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2017 年度 実績報告書

冬季積雪寒冷地の自宅住環境が高齢者の生活習慣や健康状態におよぼす影響の解明

研究課題

研究課題/領域番号 17H04129
研究機関大阪市立大学

研究代表者

鵜川 重和  大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 准教授 (40706751)

研究分担者 森 太郎  北海道大学, 工学研究院, 准教授 (70312387)
玉腰 暁子  北海道大学, 医学研究院, 教授 (90236737)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワード高齢者保健
研究実績の概要

北海道東川町、東神楽町、美瑛町、音更町、および苫前町に居住する70-79歳の要介護認定を受けていない人のうち、2016年10月に実施された『日本老年学的評価研究2016(JAGES2016)』(研究代表者:近藤克則)および本研究の参加に同意が得られる者569(男性:301、女性:268)人を対象に、質問紙郵送調査および家庭訪問調査を実施した。
調査項目は、質問紙として自宅住環境:住宅の築年数や断熱性能、保有している暖房機器や利用方法、エネルギー購入費、住戸面積、間取り、床面段差の有無、水まわりの設備、ふすまや畳の状態、たてつけ、収納、日当り、通風、ダンプネス、階段・エレベーターの有無、自宅周辺の環境など、食習慣:Brief-type self-administered diet history questionnaire (BDHQ: Kobayashi S, 2011)、睡眠状態:Pittsburgh Sleep Quality Index(PSQI: Buysse DJ, 1989)、虚弱:介護予防チェックリスト(新開,2013)、JAGES2016調査票質問項目:健康に関する項目(主観的健康感、治療状況、日常生活自立度、抑うつ、外出、転倒、食事、歯・口腔、喫煙習慣、飲酒習慣など)、生活に関する項目(生活習慣、ストレス対処能力、趣味、活動、外出手段、閉じこもり、虐待、家族生活、介護、友人・隣人関係など)、社会との関係に関する項目(地域組織への参加、社会的サポート(助け合い)、住民間の交流頻度、信頼感、ライフイベント、地域の力など)、社会・経済状況に関する項目(婚姻状況、世帯構成、世帯収入、教育歴、就業状態、経済的不安など)の情報を得た。さらに訪問調査において、自宅住環境:TR-74Ui (T&D)を居間に2週間設置し、温度、湿度、照度を測定、身体活動量:Active Style Pro HJA-350T (オムロンヘルスケア)を用いて2週間の身体活動量を測定、認知機能:Japanese version of Montreal Cognitive Assessment (MoCA-J, 2005)により評価した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

北海道における冬季積雪期に調査を完了させた。

今後の研究の推進方策

今後は、測定した温室照度計、身体活動量計データを集計し、データセットの完成、解析を行う予定である。

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公開日: 2019-12-27  

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