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2019 年度 研究成果報告書

癌化学療法中の有害事象管理とセルフケアのための双方向性モバイル通信システムの開発

研究課題

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研究課題/領域番号 17H04446
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 臨床看護学
研究機関国立研究開発法人国立国際医療研究センター

研究代表者

外崎 明子  国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 成人看護学 教授 (20317621)

研究分担者 松澤 智史  東京理科大学, 理工学部情報科学科, 講師 (20385529)
田畑 耕治  東京理科大学, 理工学部情報科学科, 准教授 (30453814)
竹田 雄一郎  国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 第3呼吸器内科医長 (70727156)
浅野 真誠  徳山工業高等専門学校, 一般科目, 准教授 (80408707)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワード癌化学療法 / 有害事象 / モバイル通信システム / セルフケア / 予防医療
研究成果の概要

本研究は外来癌化学療法(以下、化療)中の患者を対象に有害事象である発熱性好中球減少症(以下、FN)の早期発見とセルフモニタリング機能を有するタブレット端末利用の通信システムを開発した。本システムは(1)先行研究によるFN発症リスク因子等の病歴データ収集(2)対象者は化療期間3週間の体温、酸素飽和度、息切れ感などのデータを連日送信(3)1および2の両データに基づくFN発症リスク者へアラートを発信する、というシステムである。セルフケア・アドヒアランス率はほぼ100%であり、システムの有用性が確認でき、対象者のうち2名が発熱し、システムにより自動アラートが表示され、これにより早期受診につながった。

自由記述の分野

がん患者のセルフケア・セルフモニタリング支援

研究成果の学術的意義や社会的意義

癌化療で抗癌薬投与量規程因子は骨髄抑制であり、好中球減少時に発熱すると急速に重症化し死亡する危険性があり、発熱後は直ちに抗菌薬の投与が必要である。癌化療は入院期間の短縮化により外来実施ケースが増加しており、治療の安全性確保にはFN等の有害事象の発症予防が重要でる。
開発した双方向性モバイル通信システムでは、対象者にFN発症のリスクが高まった場合にはタブレット端末に自動アラートが表示され、対象者は予防的に処方された抗菌薬の内服と医療施設への相談と早期受診が促される。また連日、自身の体調を測定・評価し、そのデータを送信するセルフモニタリングの機能を有し、対象者のセルフケア能力を促進する。

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公開日: 2021-02-19  

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