| 研究課題/領域番号 |
17H04456
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
橋口 暢子 九州大学, 医学研究院, 教授 (80264167)
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| 研究分担者 |
栃原 裕 九州大学, 芸術工学研究院, 名誉教授 (50095907)
樗木 晶子 九州大学, 医学研究院, 教授 (60216497)
庄山 茂子 福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (40259700)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 入浴事故 / 生活指導 |
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| 研究実績の概要 |
入浴事故防止のための生活指導ガイドラインの作成を目的とし、入浴事故防止に向けた予防行動を阻害、促進する要因について明らかにするために、自宅で自立して生活する高齢者を対象に、≪健康信念モデル≫に基づく内容で構成したアンケート調査を行った。対象者： ADL（日常生活動作）が自立し自宅にて生活している高齢者男性、女性
調査内容：
①対象者の個人属性（年齢、性別、世帯構成、治療中の病気、治療内容、暑がり、寒がり体質等）②入浴習慣（入浴方法、頻度、時間、湯温、脱衣室、浴室暖房の設置、使用状況など）③入浴事故に関する知識の程度、事故遭遇の可能性や重大性の認知、事故防止に向けた予防行動の利益と障害の認知、予防行動に対する自己効力感
本年度は、高齢者男性50名、女性50名を対象に質問紙を用い、面談法にて調査を行った。（平均（SD)年齢：男性72.04（4.55）歳、女性70.57（4.89）歳）
主な結果：入浴事故について認知している人は98名と、ほとんどの人が入浴中に意識障害を起こすなどの事故が発生していることを認知していた。自分が入浴事故に合うかもしれないと思っている人は35名、であった。入浴事故にあうと大変なことになるという入浴事故の重大性について認知している人は、84名であった。入浴事故の予防行動について何らかの方法を知っている人は、94名で、実際に行動をとっている人は、69名であった。予防行動を実践すること、継続することの自信がある人は71名であった。体調不良の経験がある人、予防行動についての知識がある人は、無い人に比べ、また、男性より女性の方が、予防行動をとっている人の割合が有意に多かった（P<0.05）。上記研究成果については、平成30年6月開催予定の国内学会で発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定していた調査対象者数の確保ができデータの収集が終了した。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究成果の妥当性を確保するためにも、引き続き、アンケート調査対象者数を増やして研究を進める。
温冷覚閾値との関係についての予備実験の準備を進める。
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