| 研究課題/領域番号 |
17H04568
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
藤村 宣之 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (20270861)
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| 研究分担者 |
寺川 志奈子 鳥取大学, 地域学部, 教授 (30249297)
渡邊 あや 津田塾大学, 学芸学部, 准教授 (60449105)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 教科教育学 / 発達心理学 / フィンランド / 概念的理解 / 対人関係枠組み / 日常的事象 / 教科統合型学習 / 教育課程基準 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では，北欧における「社会生活に活きる教育」の様相と効果を，(1)教育理念・政策，(2)授業過程等の様相，(3)児童への効果の点から明らかにする。
(1)フィンランド国家教育庁の教育課程基準の編成責任者にインタビューを行い，教育課程基準の編成意図，教科統合型学習と教科のゆくえ等について議論を行い，理念の浸透に課題があるという編成者視点の見解が明らかになった。また2021年に教育課程基準が改訂された高等学校の教科統合型学習の調査を行った結果，ある自治体ではテーマ設定型の教科統合型学習の２科目が自治体共通科目，１科目は学校独自科目として運用されており，高校でのインタビューでは理念の浸透や経験の蓄積により受講生が増加していることが示された。
(2)フィンランドの小学校で観察した複数学年の授業過程を分析した。教師の発問や教材構成，児童の発話や活動，教師への面接内容等の分析から，①小学校中・高学年の授業で，紐の一方を固定して動かす活動と円の形，身近な対象の広さと面積の単位を結びつけるなど，日常的事象との関連づけが図られていること，②中学年では多様な思考が可能な非定型の問題を教師が授業の一部に位置づける一方，高学年では多様な定型問題の演習が中心となること，③中学年から高学年にかけて学習形態（個人，ペアなど）の自律的選択の程度が高まることなどが示唆された。
(3)フィンランドの小学校３，５年生を対象に実施した記述型調査について研究協力者による英語訳も利用して各児童の記述内容を分析し日本の児童と比較した。作問や説明などの非定型課題に対する分析から，３年から５年にかけて概念的理解が深化する傾向は両国に共通する一方，フィンランドの児童，特に３年生には日常的事象に関連づけた多様な説明や方略が多く，３年から５年にかけて式などの定型的表現が増加するが出現頻度は日本に比べて低いことなどが示唆された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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