日本では職場のメンタルヘルスの悪化が問題となっており、働き方改革により長時間労働の削減や勤務間インターバル制度の導入が進みつつある。本研究では働き方全般に渡る客観的なデータを用いて、働き方と労働者のメンタルヘルスとの関連について、職種別に検討を行った。得られた結果は働き方改革に関連する政策の有効性に関して示唆を提供する。また、職種によってストレスにつながる働き方が異なる可能性が示されたことから、労働者のストレス対策には仕事特性を考慮する必要があると考えられる。以上より、本研究は労働者のストレスに配慮した勤務制度の設計に関して重要な知見を提供するものである。
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