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本研究では，運動器慢性痛を有する地域高齢者に対する運動介入と患者教育指導を併用した介護予防プログラムを開発し，その有効性についてランダム化比較試験で検証することを目的としている．平成29年度に運動器慢性痛を有する地域高齢者128名（介入群64名，対照群64名）を対象に，運動介入と患者教育指導を併用する介護予防プログラムの効果をランダム化比較試験で検証した．その結果，ベースライン時の評価項目の比較では2群間で有意差を認めず，介入による有害事象の発生も認めなかった．介入効果の結果では，運動機能に関しては介入群と対照群ともに介入前と比較し有意に改善していた．一方，介入群では痛みの捉え方が介入前と比較し有意に改善しており，介入後の痛みの程度や身体活動量が対照群と比較すると有意に改善していた．以上のことより，本プログラムは，地域高齢者の運動器慢性痛に対する介入戦略として有効であることが示唆された．最終年度である平成30年度は，これまでの研究データの詳細な解析と論文執筆ならびに論文投稿を行った．具体的には，本研究に参加した全ての地域高齢者（運動器慢性痛を抱えていない高齢者含む）379名を対象に運動器慢性痛とフレイルとの関連性について検討し，運動器慢性痛とフレイルは密接に関連していることが明らかとなった．また，運動器慢性痛の発生予防を目的としたパイロットスタディを実践し，身体活動性の促進を図る介護予防プログラムは現状では運動器慢性痛を抱えていない地域高齢者に対する介入戦略として有効である可能性が高いことが示唆された．
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