| 研究成果の概要 |
研究者が先行研究で開発した「急性期病院における腰痛対策看護管理実践モデル」を実用可能なものにするため、全国の急性期病院を対象とした調査を実施した。本研究期間においては、モデルのアウトカムの評価項目として使用する、看護職の腰痛に伴い体験した不利益19項目に関する項目の洗練を行った。
全国の急性期病院の看護職6,055名へ調査票を配布し、回答が得られた2,372名（回収率42.5%）中、有効回答1,493名を対象として分析を行った結果、急性期病院の看護職における腰痛に伴う不利益は、「『個人の責任』としての負担感」「役割遂行への障害」「キャリア開発への障害」の3因子19項目から構成された。
|
