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本研究は、地域在住高齢者の介護予防促進につなげるため、目標をやり遂げたいという意欲(達成動機)の状態に応じた支援プログラムの開発と、達成動機と身体機能や日常生活の活動量の変化についての関係性を明らかにすることを目的とした。本研究では、地域サロンや老人クラブなど計14か所に対して、300名を超える参加者から研究への許可を得て、3時点での縦断的調査を行った。しかし、2018年7月の西日本豪雨での被災によって実施不可能となった箇所や、秋期の台風接近に伴って予定時期の調査ができない等のトラブルが生じた。そのため、3時点での縦断的調査が十分に行えた対象者は80名程度となった。
最終的に研究参加者は計305名で、有効な回答や計測結果の得られた285名を分析対象とした。対象者は平均年齢76.8±6.2歳であり、男性は61名、女性は224名、介護保険の認定を受けている方は30名(支援1は18名、支援2は9 名、介護1・2・3は各1名)であった。過去3か月以内の転倒歴がある方は29名、入院歴がある方は12名であった。
調査の結果、リハビリテーションサービスの有無に関わらず、地域の高齢者の達成動機を簡便に評価することのできる尺度(以下、SAMG)を開発した。また、SAMGは家事動作全般、外出、レジャーなどに関する日常生活での活動量の主観的評価(以下、FAI)との関連性が認められた。そのため、日常生活での活動量が不活発になるFAIが15点未満の者に対して、SAMGのカットオフ値の設定を行い、SAMG合計得点が48点以下だと不活発となる可能性が高いことを見出した。
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