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2019 年度 実績報告書

発展途上国における水系感染症モデル開発と電子携帯端末サーベイランスシステムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 17J07706
研究機関東京大学

研究代表者

三浦 郁修  東京大学, 工学系研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2017-04-26 – 2020-03-31
キーワード水系感染症 / 数理モデル / 理論疫学 / 感染リスク
研究実績の概要

本研究では、医療サーベイランスが整備されていない発展途上国において、水系感染症リスクを定量することを主たる目的としている。第三年度は(1)電子端末を利用した簡便なサーベイランスシステムの適用と(2)そのシステムで回収された疫学データを解析する数理疫学モデルの発展を達成事項として設定した。
(1)電子端末を利用したサーベイランスシステム
予定していたベトナム現地での調査が実施不可になったため、同様のデータで解析をインターネットを通じた調査票調査で集積した(日本国内)。家庭内における単位接触あたりの感染確率を、年齢別・性別・衛生意識別に推定した。衛生意識が高い家庭では一次感染リスク(家庭外からの感染確率)を低減するものの、家庭内での二次感染リスクは低減されない結果となった。したがって、ノロウイルスのような感染力の高い感染症の場合、家庭内に感染者が発生するよりも前に、予防施策によって家庭への侵入を防ぐことが肝要であることが示唆された。さらに、感染しているが病状がない不顕性感染者を考慮した場合に、感染リスクの推定に必要なサンプルサイズも計算した(1万世帯オーダー程度)。
(2) 数理疫学モデルの構築
前述したようなモデルでは、平均的な感染リスクを推定するために、すべてのヒト個体が均質であるという前提条件を設けている。しかし現実には、感染のしやすさ(感受性)は個体により異なるため、そうした異質性を考慮する必要がある。申請者らは、人体実験から観測された感受性のばらつきを人口群レベルでの感染ダイナミクスへ組み込む数理的な手法を開発し、更に①そうした異質性が感染規模にどのような影響を与えるか②ワクチン接種による介入効果の定量を、ノロウイルスの実証データへ適用することで実施した。

現在までの達成度 (段落)

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2019

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] 下水中ノロウイルスの時系列データを利用した地域内感染者数の将来予測2020

    • 著者名/発表者名
      三浦郁修,柳原未奈,福士謙介.
    • 学会等名
      第54回日本水環境学会年会
  • [学会発表] How to use human challenge studies to predict the effect of variable susceptibility on infection dynamics and the impact of vaccination: an application for norovirus.2019

    • 著者名/発表者名
      Miura, F., Klinkenberg, D., & Wallinga, J.
    • 学会等名
      7th International Conference on Infectious Disease Dynamics
    • 国際学会
  • [学会発表] Effect of personal hygiene on norovirus transmission within and among households.2019

    • 著者名/発表者名
      Miura, F., Watanabe, T., Watanabe, K. Nishiyama M., Ito, E., Yanagihara, M. & Fukushi, K.
    • 学会等名
      The 20th International Symposium on Health-Related Water Microbiology (International Water Association, Health-Related Water Microbiology)
    • 国際学会
  • [学会発表] 下水中ノロウイルス濃度情報の発信による感染性胃腸炎流行対策の評価2019

    • 著者名/発表者名
      渡部徹,三浦郁修,西山正晃,伊藤絵里香,加藤公優,大住英俊,大村達夫.
    • 学会等名
      第53回日本水環境学会年会

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公開日: 2021-01-27  

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