| 研究課題/領域番号 |
17J40054
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 |
|---|
研究代表者 |
松田 なつみ 東京大学, 医学系研究科, 特別研究員(RPD)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-26 – 2021-03-31
|
| キーワード | チック / 感覚現象 / 行動療法 / バイオフィードバック / 行動実験 / 自己対処 / 質問紙調査 |
|---|
| 研究実績の概要 |
今年度は、ハビットリバーサル法を中心とするチックへの包括的行動療法(Comprehensive Behavior Intervention for Tics：CBIT)の実施と、チックへの包括的行動療法にバイオフィードバックを加えた新しいチックへの行動療法を実施するための準備を行った。チックへの包括的行動療法を受ける参加者を募るため、日本トゥレット協会の医療講演会において、チックへの包括的行動療法について、自身のアメリカでの研修内容も含めて報告した。多くのトゥレットを有する当事者の方やその保護者から興味を持たれ、チックへの包括的行動療法にぜひ参加したいとの連絡もいただいた。まずは、東大病院に現在通院中の当事者の方に対して、チックへの包括的行動療法を予備的に実施し、その前後で評価を行った。今年度は児童1名と成人2名に対してCBITを実施した。成人のうち1名は、チックに対する深部脳刺激療法（DBS）という脳外科手術が必要となるほどの難治性の重症患者であった。さらに、入院患者に対して短期間に集中的にCBITを実施した他、昨年度にCBITを実施した児童のフォローアップセッションを行った。このような実践の中で、チックへの包括的行動療法の効果は、クライアントによって効果が表れる時期や効果の内容が異なることが示唆された。そのため、今後CBITの効果研究を行うにあたって、チック症状の頻度だけでなく、チックのコントロール力（自分がチックを抑えたい時に抑制できる力など）や生活の質、強迫症状など幅広く評価することが大事であることが示唆された。また、前駆衝動と抑制能力に関する論文をThe Journal of Developmental & Behavioral Pediatricsに投稿し、受理はされなかったものの3名のレビューアーから詳細かつ重要なコメントをもらい、現在再投稿の準備をしている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度は、昨年度に実施した新たなチックへの行動療法を行うための準備を更に進めると共に、実際にチックへの行動療法をトゥレット症候群を有する当事者に行っていく中で、新たなチックへの行動療法の介入計画を更に精緻化することを目指した。
当初の予定では従来のCBITを4～5名ほどに実施したのち、バイオフィードバックを加えた修正版のCBITを本年度中に数名に実施する予定であった。しかし、倫理委員会における申請やその申請が認められるまでに予想外に時間がかかったことや、申請者の妊娠および出産が重なったために、従来のCBITを4～5名ほどに実施するというところまでしか目標を達成できなかった。また、実際に従来のCBITを当事者に対して行う中で、1人の対象者に費やす時間的コストが高く、介入者が申請者1人だけではCBITの参加できる人数がかなり限られてしまうこと、通学や仕事などの関係でCBITを受けたいのに受けることができない当事者が一定数いること等の限界が見えてきた。そのため、他の心理士に申請者の行うCBITに陪席してもらい、具体的なCBITのやり方について教える等して、CBITができる心理士を増やすための活動も行った。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究は、１．現在行われているCBITの効果を高めること、２．現在行われているCBITをより多くの当事者が受けられるようになること、の2点を目指す。1点目については、今年度実施したCBITの事例を分析し、どのような事例では上手くいくのか、より効果を高めるにはどのような介入の工夫が必要か評価していく。また、バイオフィードバックを加える等の工夫によってより効果のあるチックへの包括的行動療法を目指す。1点目については、少人数でも効果の検討ができるよう、シングルケーススタディの手法にのっとった研究計画にする。2点目については、ある程度チック症状が軽症な当事者や、通勤や通学で時間が取れない当事者に対して、夏休みに短時間で集中的に対面でのCBITを行い、その後はテレビ電話等でフォローアップを行う等、CBITをより柔軟に行う方法を模索し、その効果を検討する。Tic Helperというウェブベースでのチックへの包括的行動療法の翻訳とその効果の検討を行うことも検討している。また、CBITができる介入者を増やしていく。今年度、出産育児によって研究が中断されたことに加え、上記の研究を行うためには、あと1年では足りないため、日本学術振興会の研究再開準備支援という制度を使い、特別研究員の採用期間を延ばし、あと2年間という期間で上記の目標の達成を目指す。
|
