| 研究課題/領域番号 |
17K00131
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| 研究機関 | 広島市立大学 |
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研究代表者 |
河野 英太郎 広島市立大学, 情報科学研究科, 准教授 (40285432)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | Bluetooth MANET / Bluetooth / MANET / Classic Bluetooth / Bluetooth Low Energy / Connection / ネットワーク |
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| 研究実績の概要 |
平成30年度の研究計画としては提案手法の実機への実装とアプリケーションを用いた実証実験を計画した．その計画に基づき，平成29年度に提案した手法を AndroidOSを有するスマートフォンとLinux系のOSをもつ小型コンピュータ Raspberry Piに実装し実験を行った．その際，提案手法で端末内の蓄積データ情報の交換に用いるSV(Summary Vector)の効果的な実装方法について研究を行い，提案時に想定したBloom Filter(BF)と呼ばれる方式では，実機では必ずしも適しておらず，その原因がBFで副作用的に発生する偽陽性と呼ばれる現象に基づくものであることを突き止めた．また，平成30年度は，平成29年度に提案した手法に関する知見について，2件の学術論文としての採択が決定している．また平成29年度にはBluetooth MANETに関する知的財産権(特許)が成立しており，その独創性について一般に認定をいただいたものと思っている．また，平成30年度の実証実験を通し，平成29年度に提案したデータ転送手法や高速コネクション確立手法，さらには自律分散的処理にともなうコネクション確立時のタイミング競合回避手法だけでは本研究の最終目的を達成するための手法としては必ずしも十分とは言えないことを突き止めているが，その現象の軽減手法については平成31年度/令和元年度の新たに取り組むべきテーマとして認識している．平成30年度に研究を推進してきた内容についても，国際会議や学術論文，更には可能であれば知的財産権の出願など，積極的に推進していく予定である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「研究実績の概要」欄でも記載した通り，本研究の主だった成果として２件の学術論文の採択や本研究に関する特許の成立，また新たな特許出願等目に見える成果が見られている．さらに提案手法の実装や研究の進捗による国際会議での発表や研究会での発表は当初の予想を超える速度で進捗している．しかし，提案手法を実装する際に用いた Android端末はOSのバージョンアップに伴って提供されるAPIの利用の仕方が頻繁に変更されたり，利用の仕方に大きな制約が課されることで研究開発の難しさも身に染みて感じているところである．その対策として Linux OSベースの Raspberry Pi での実装を行い，提案手法の基本的な性質について研究を進めるための基礎を築きつつある．一部の実装を伴う実験については，こちらの手法により進めてゆく必要があると思われる．さらに，平成30年度は研究代表者が所属する広島市立大学やその近隣の地区を巻き込む大規模な災害が発生したが，本研究で提案する手法はそのような場合での通信手段としての可能性の一つとなりうることが分かっている．本研究の期間が終了した際の進展や発展という意味では大変有望で，喜ばしいことである．ただし，本研究で提案する手法について，人命救助であったり災害対策や予防的な意味を含む研究が果たすべきミッションは大変重い．その意味ではその期待に応えるためには研究体制や規模など大幅に修正が必要となるため今後の研究方法について検討が必要である．
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| 今後の研究の推進方策 |
「現在までの進捗状況」に記載したとおり，研究内容について更なる国際会議や学術論文への採択等の準備を進めてゆく．また，順調に行けば，現在出願している他の特許についても採否についての判断が下される可能性があるので研究をさらに進めてゆく．更に平成30年度までの研究で明らかになった提案手法の更なる改良や詳細化のための問題点や改善点を，実装における新たな問題を回避する手法について考案する必要がある．さらに，我々の提案しているBluetooth MANETの構成法については，平成29,30年度に構築したシミュレータの模擬する粒度の精細化を引き続き進めてゆく必要がある．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
幸運にも，平成30年度は総務省等，各種の研究資金のご協力を得ることができ，予定をしていたいくつかの研究費の使途についてはそちらで対応ができたため．平成31年度/令和元年度は，平成30年度に発生したいくつかの新しい研究課題と更なる研究の促進を図るため，次年度使用額を用いる．
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