研究課題/領域番号 |
17K00436
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
古川 宏 筑波大学, システム情報系, 准教授 (90311597)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 歩行者ナビゲーション / 高度道路交通システム / 高齢者 / 減災 / ユーザインタフェース / 状況適応 |
研究実績の概要 |
利用者の不安や迷いを軽減する歩行者ナビの実現に向け、ランドマークや道路条件の有用性・コストに対する定量的評価に基づいた経路探索法を開発している。本研究の目的は、道路環境の変化に迅速に対応可能なモデル構築手法の開発と、ユーザ個々の身体的・心的負荷に適応可能とするモデル調整手法の開発である。本年度は、まず実地実験に用いる歩行者ナビ・プロトタイプシステムの構築を行った(前年度からの継続)。さらに、個別ユーザへの適応のためのモデル調整を実現するため、経路評価用インタフェースとコストモデル調整機構の構築に取り組んだ。 1.実地実験に用いる歩行者ナビ・プロトタイプシステムの構築:提案手法に基づく歩行者ナビシステムの有効性評価に向け、前年度からの継続として、プロトタイプシステムの構築を実施した。全ノードにおける位置特定タスクの困難さを評価する認知的負荷評価処理システムの構築、ユーザインタフェースとなる携帯端末画面の構築を行った。 2.経路評価用インタフェースとコストモデル調整機構の構築:経路評価モデルを個別ユーザに適応化する手法として、提供経路に対する個々の利用者の評価・要求情報を取得する機構と、取得情報により個々に特化したコストモデルへと調整する機構の設計に取り組んだ。多様な道路条件、状況、ユーザ属性を条件とした認知的実験を実施することで、各ユーザ属性と道路条件に対する主観的コストの間の定量的関係を確認した。これを基本モデルとすることで、取得した各ユーザの情報を用いて、位地特定のしやすさ、身体的負荷、安心感、嗜好などの各評価関数のパラメータ変更を行う。経路評価用機構から得られる提案経路や通過個所に対するユーザの評価結果(能動的評価と実移動からの推論値)を用いることで、実利用において経路評価モデルの各ユーザへの適応化が可能となる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度実施予定であった「B. 実地実験に用いる歩行者ナビ・プロトタイプシステムの構築」および「C. 個別ユーザへの適応のためのモデル調整手法」について: (1)Bは3部からなり、本年度予定の第2部「GISシステムに基づく認知的負荷評価処理システム」および第3部「ユーザインタフェースとなる携帯端末」を構築し、実際にユーザが歩行者ナビサービスを体験し得る機能を利用可能としている。なお、第1部「歩行者ナビ用サーバ」の構築は昨年度に実施済み。 (2)Cは2部からなり、本年度予定の「経路評価用インタフェースとコストモデル調整機構の構築」について、多数の実験参加者による認知実験による基本データの取得、これに基づくモデルの構築を行い、取得した各ユーザの情報を用いてコストモデルの個人特化を実現する機構、また提供経路に対する個々の利用者の評価・要求情報を取得する機構の基本設計を終えている。
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今後の研究の推進方策 |
1.「C. 個別ユーザへの適応のためのモデル調整手法」 ii)プロトタイプシステムを用いた長期利用実験による機構の評価と改善(H31):モデル調整機構を組み込んだプロトタイプによる長期の利用実験を実施することで、各機構の有用性と問題点の確認、問題の改善のプロセスを通して手法を開発する。本実験においても、実験参加者として、青年・成人層に加え高齢者を採用することで、多様な利用者を対象にした検討とする。 2.「D. 実用システムに必要となる基本仕様の策定」(H31):利用者の不安や迷いを軽減するナビ支援サービスを実現に向け、歩行者ナビシステムの構築過程で生じた技術的課題、実験参加者による利用の観測結果、および実験参加者による主観的評価結果から、実用システムに要求される技術的要件や解決すべき技術課題を確認し、基本となる仕様の策定を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
(理由)平成31年度に実施する「C. 個別ユーザへの適応のためのモデル調整手法:ii)プロトタイプシステムを用いた長期利用実験による機構の評価と改善」において、その精度の向上を狙い、実験参加者や状況の多様性を確保するために、人数の増加および実験の長期化を計画している。そこで、平成30年度における実施費用に学内研究費を用いることで、このための予算を確保した。 (使用計画)平成31年度に実施する「C. 個別ユーザへの適応のためのモデル調整手法:ii)プロトタイプシステムを用いた長期利用実験による機構の評価と改善」において、提案する手法の実証的評価と改良を目的として、構築した歩行者ナビ模擬システムによる認知実験を実施することを計画している。このとき、実用化に向け多様なユーザを想定することが必要なため、高齢者および青年の多数の実験参加者および長期の実験期間に対する謝金の支払いを予定している。予算の不足分については、報告者の学内研究費より充足するため、何ら問題はない。
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