研究課題/領域番号 |
17K00459
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
鈴木 佳苗 筑波大学, 図書館情報メディア系, 教授 (60334570)
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研究分担者 |
村野井 均 茨城大学, 教育学部, 教授 (10182130) [辞退]
堀川 照代 青山学院女子短期大学, 現代教養学科, 教授 (40209292)
西岡 貞一 筑波大学, 図書館情報メディア系(名誉教授), 名誉教授 (60436285)
木村 文香 東京家政学院大学, 現代生活学部, 准教授 (70424083)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | メディアインフォメーションリテラシー / 食品広告 / 飲料広告 / 栄養強調情報 / プログラム開発 / 態度 / 評価方法 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、(1)食品のテレビコマーシャル(CM)視聴が小学生に及ぼす影響過程を明らかにし、(2)(1)に基づいて学校図書館を活用したメディアインフォメーションリテラシーの教育プログラムを開発し、その評価を行うことである。2019年度には、(2)の目的に対して、メディア教育と調べ学習のプログラムを整え、実践と評価を行った。 調べ学習のプログラムの基本的な構成は2018年度に検討していたが、2019年度には、小学校教員を対象とした予備調査および文献調査によって、学校図書館の図書資料等を活用し、2段階に分けて情報を調べるプログラムを開発した。小学生を対象としてこのプログラムを実践し、プログラムの実施前と後のワークシート(情報を調べ、処理する過程や、学んだことを記録するワークシート)の記述内容を分析した結果、プログラム実施前よりも後のほうが学習テーマに対してより多くの情報を調べることができるなどの効果が見られた。 また、従来の代表的なインフォメーションリテラシーのモデルの枠組みに基づいて、インフォメーションリテラシーを育成する学習プログラムの構成を評価する方法として、学習者の活動をチェックするためのツールも提案した。 メディア教育のプログラムに関しては、2018年度に作成した栄養強調情報などの商品の魅力を伝えるテレビCMの技法と食知識について解説するプログラムの内容を動画教材にし、大学生を対象としてオンラインでこの動画教材を視聴することによる学習効果を検討した。分析の結果、この動画教材の視聴によってテレビCMの技法についての知識や食知識などへの効果が示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
複数の小学校に協力を依頼したが協力を得ることが非常に難しく、2019年度にはメディア教育と調べ学習のプログラムを別々に実践し、メディア教育のプログラムの実践の対象者は大学生となった。メディアインフォメーションリテラシーの育成のためには、今後、この2つのプログラムを組み合わせたプログラムの実践と評価を行う必要がある。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度の社会状況では小学校に協力を得ることは一層難しいと考えられるが、その場合は対象校種の変更や、オンラインで動画教材を視聴できるようにするなど、教室以外でも実践可能な方法を検討する。 また、メディア教育のプログラムと調べ学習のプログラムの実践と評価によって得たデータに対してより詳細な分析を行い、研究成果の公開を進める予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じたのは、小学校に協力を得ることが難しく、実践の一部の対象者が大学生になったり、小学生を対象とした実施の規模が予定よりも小さくなったことなどによる。 2020年度に実践と研究成果の公開に使用することを予定している。
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