| 研究課題/領域番号 |
17K00709
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
植田 憲 千葉大学, 大学院工学研究院, 教授 (40344965)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | デザイン / 地域資源 / 地域振興 / 地方創生 / 文化財 / デジタル造形技術 / 歴史的造形資源 / 3D |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、地域社会が有する歴史的な造形資源を地域活性に資する材として認識・活用することで、持続可能な地域活性化を図るためのデザイン手法を導出することを目的としたものである。具体的には、歴史的造形資源を２Ｄ／３Ｄデジタル造形技術を駆使してデジタル化しアーカイブを構築することに加え、地域の生活者がそれらを共有するシステムを導出することで、生活者が担い手となった内発的地方創生の促進を目指す。なお、主な対象地域を、研究申請者が所属する千葉大学が位置する千葉県とする。特に、今日、当該地域において、生活者の関心の及ばぬうちに潜在化する傾向にある木彫、織物・染物等を取り上げる。
平成29年度にあっては、千葉県下において潜在化している造形資源のいくつかについて、その造形データを、２Ｄ／３Ｄデジタル造形技術を駆使したデジタル化を試みた。なお、これらの活動は、当初計画通り、千葉県南房総市に位置する小松寺を代表とする各種寺院、南房総市役所、館山市役所、館山市立郷土資料館、鴨川市郷土資料館らの協力に基づき展開した。
また、一方で、取得したデジタルデータの多様な活用を模索するべく、上述の関係各機関の担当者らとの協議を重ねるとともに、いくつかの試行を行った。それらの協議・試行を通して、「地方創生」が叫ばれる今日にあって、ますますの地域社会の自立・自律が求められる地域社会において有効な手立てをなる手応えが得られている。また、これらの成果は、平成30年度、平成31年度において実施に移し、多様な生活用具への活用を試みることを計画している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「研究実績の概要」にも記したように、平成29年度においては、当初の研究計画のなかでも、特に、「歴史的造形資源の２Ｄ／３Ｄデジタルデータ取得」ならびに「歴史的造形資源のデジタルデータの利活用を含めた利点の明確化」に資する各種活動が、当初計画以上に研究協力者からの反響が大きく、その実践を中核に据えることとなった。それゆえ、「歴史的造形資源のデジタルデータの特質に基づく整理とアーカイブの作成」については、本格的な着手が困難であったが、当該研究全体としては、おおむね順調に推移しているといえる。
平成30年度は、平成29年度に引き続き、千葉県を中心として、「歴史的造形資源の２Ｄ／３Ｄデジタルデータ取得」ならびに「デジタルデータの利活用を含めた利点の明確化」に資する各種活動を展開するとともに、本研究の重要な柱の一つである「歴史的造形資源のデジタルデータの特質に基づく整理とアーカイブの作成」についても、将来、当該地域におけるデジタル造形データの有効活用が可能になることを踏まえつつ進展させる。
なお、とりわけ、平成30年度においては、「歴史的造形資源の２Ｄ／３Ｄデジタルデータ取得」に関して、その技術要件の整理を進めより明確化し、地域社会に着実に還元していく方策を検討する。また、「デジタルデータの利活用を含めた利点の明確化」に資する各種活動に関しても、平成29年度において模索した方向性をさらに実施に移し、その方策をより明確なものとしていく計画である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度は、平成29年度に引き続き、千葉県を中心として、「歴史的造形資源の２Ｄ／３Ｄデジタルデータ取得」ならびに「デジタルデータの利活用を含めた利点の明確化」に資する各種活動を展開するとともに、本研究の重要な柱の一つである「歴史的造形資源のデジタルデータの特質に基づく整理とアーカイブの作成」についても、将来、当該地域におけるデジタル造形データの有効活用が可能になることを踏まえつつ、デジタルアーカイブの構築を試みる。
なお、とりわけ、平成30年度においては、「歴史的造形資源の２Ｄ／３Ｄデジタルデータ取得」に関して、その技術要件の整理を進めより明確化し、地域社会に着実に還元していく方策を検討する。また、「デジタルデータの利活用を含めた利点の明確化」に資する各種活動に関しても、平成29年度において模索した方向性をさらに実施に移し、その方策をより明確なものとしていく計画である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成29年度においては、3Dプリンターの消耗品などについて、前年度のストックを活用するなどして出費を抑えた。次年度使用が生じたのはそのためである。平成30年度においては、当初の計画通り、「デジタルアーカイブの構築」を進めるとともに、「デジタルデータの取得」ならびに「取得したデジタルデータの利活用を含めた利点の明確化」についても、平成29年度において明確化した方向性をさらに深化させ諸活動を展開する。次年度使用が生じた科研費については、これらの活動で使用する予定である。
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